「ゴルフ人口が減っている」という話は毎年のように聞きますが、では何人から何人へ減ったのか、その数字はそもそも何を数えたものなのかまで示した資料はほとんどありません。このページは、公益財団法人日本生産性本部『レジャー白書』が推計する日本のゴルフ（コース）参加人口を、確認できた1993年から最新年まで1年ずつ、数値1つに出典1つを紐づけて掲載します。あわせて練習場人口・ゴルフ場の延べ利用者数・米国の参加者数を並べ、「人数は3分の1になったのに、コースの利用回数は1割台しか減っていない」という日本のゴルフの実像を読み解きます。
| 指標 | 最新値 | 前年比 | ピークとの比較 |
|---|---|---|---|
| ゴルフ（コース）参加人口 | 480万人（2024年） | -9.4% | 1994年1,450万人の33% |
| ゴルフ（練習場）参加人口 | 450万人（2024年） | -11.8% | 1993年2,020万人の22% |
| ゴルフ場延べ利用者数 | 8,750万人（2024年度） | -2.4% | 1992年度10,233万人の86% |
参加人口の出典は日本生産性本部『レジャー白書2025』（対象年2024年）、延べ利用者数の出典は日本ゴルフ場経営者協会の集計です。前年比・ピーク比は本ページで算出しました。
ここで先に押さえておきたいのは、480万人が「延べ回数」ではなく「人数」だという点です。同じ年にゴルフ場が受け入れた延べ利用者数は8,750万人（2024年度）で、ピークの1992年度と比べても14%減にとどまります。人数はピークの3分の1になったのに、コースが受け入れた回数は1割台の減少で済んでいる。この差が、日本のゴルフを数字で理解するうえでの出発点になります。
推移はおおまかに3つの局面に分かれます。
単年の増減をそのまま受け取らないこと。 この参加人口は標本調査の参加率から推計した値で、ゴルフの有効サンプルは200人前後しかありません。2015年から2016年にかけての27%減と、翌2017年の反発はその典型で、実態の変化というより推計の振れとみるのが自然です。傾向を読むときは3〜5年の幅で見てください。
下の表は、確認できたすべての年の値と、その1年ごとの出典です。空いている年は「取れなかった年」で、推測による穴埋めはしていません。
定義: 『レジャー白書』（公益財団法人 日本生産性本部 余暇創研／旧・(財)社会経済生産性本部・(財)自由時間デザイン協会・余暇開発センター）が推計する「ゴルフ（コース）」の参加人口。1年間に1回以上ゴルフ場でプレーした人の推計数（参加率×調査対象人口）で、単位は万人。ゴルフ場の延べ利用者数（経済産業省 特定サービス産業動態統計などの入場者数）とは別物で、こちらは「のべ回数」ではなく「人数」の推計。練習場だけを利用した人は含まない（練習場は別系列 golf_practice_population_jp）。year は白書の発行年ではなく調査対象年。
注: 白書の年版と対象年は1年ずれる（『レジャー白書N年版』＝対象年N-1年。調査はN年の1〜3月に実施）。本系列の year は対象年。
注: 参加人口は「参加率×調査対象人口」で推計される。近年の調査対象は全国15〜79歳の男女、有効回収数は年により3,200〜3,700人程度で変動し、ゴルフの有効サンプルは200人前後と小さい。年ごとの振れが大きい点に注意（例: 対象年2015→2016でコース人口が760→550万人と27%減）。
注: 2008年（対象年）からインターネット調査。日本生産性本部『レジャー白書2011』巻頭図表の注記は「平成21年よりインターネット調査に移行」（＝2009年調査＝対象年2008年）としており、対象年2007年以前との単純比較はできない（break_years に記録）。
注: 対象年2007年以前は「全国の都市部（人口5万人以上）に住む15歳以上の男女3,000人」を対象とした従来型アンケート（週刊ゴルフダイジェストの各年報道による）。
注: 2008〜2015年および2017年の値は、ゴルフ市場活性化委員会(GMAC)『Japan Golf Market Annual Review 2023』p.5 の図「参加人口推移（レジャー白書2022）」のデータラベル（＝レジャー白書2022年版時点の遡及系列）による。同図の2005〜2007年は週刊ゴルフダイジェストの同時代報道と、2011〜2016年はGMAC 2017年プレスリリースおよび一季出版の報道と一致することを確認済み。
注: 白書の無料公開資料（プレスリリース・速報版）には参加人口上位20位しか載らずゴルフは圏外のため、参加人口の絶対値は一次では公開されていない。一次で確認できるのは参加率のみ（例: 対象年2024はコース5.0%・練習場4.6%）。
注: 1993〜1999年の値は環境省サイト掲載資料「余暇活動参加人口の推移」（出典表記: (財)自由時間デザイン協会『レジャー白書2002』）の「ゴルフ（コース）」行による。2026-08-03に表の行見出しと全数値（1993〜2002年: 1,440/1,450/1,420/1,380/1,340/1,270/1,220/1,290/1,340/1,040万人）を目視で確認済み。同表にゴルフ練習場の行は無い。
注: 1992年以前は入れていない。1992年をピーク1,480万人とする学術論文（中央大学紀要・高千穂論叢）が存在するが、原典の白書年版とコース／練習場の別を本文で確認できなかったため不採用とした。
注: 対象年2001→2002でコース人口が1,340→1,040万人と約22%減少しているが、この断層を説明する調査手法の変更は今回の調査では一次・準一次ソースで確認できなかった（break_years には入れていない）。
「ゴルフ人口」として引用される数字には、性格の違うものが混ざっています。よく混同される2つを並べます。
| ゴルフ参加人口 | ゴルフ場延べ利用者数 | |
|---|---|---|
| 出典 | 日本生産性本部『レジャー白書』 | 日本ゴルフ場経営者協会（ゴルフ場利用税の課税状況） |
| 数える対象 | 1年間に1回以上コースでプレーした人 | ゴルフ場が受け入れた延べ回数 |
| 求め方 | 標本調査の参加率×調査対象人口による推計 | 全国の都道府県への納税報告の集計 |
| 期間の区切り | 暦年 | 年度（3月〜翌年2月のプレー分） |
| 最新値 | 480万人（2024年） | 8,750万人（2024年度） |
1人あたりの回数（推定）。 この2つを割ると、ゴルフをする人1人あたりの年間ラウンド数がおおまかに見えます。1993年は9,936万回÷1,440万人で約6.9回、2024年は8,750万回÷480万人で約18.2回。定義も集計期間も違う数字どうしの割り算なので水準そのものは信用できませんが、推定として1990年代前半が年6〜8回前後、2020年代が年16〜18回前後、つまり1人あたりの回数は倍以上になった計算になります。方向としては、レジャー白書自身が集計している年間活動回数（2001年12.1回→2007年15.0回）とも一致します。
他の調査と突き合わせる。 参加率で見ると、独立した3つの調査がおおむね同じ絵を描いています。
| 調査 | 実施主体 | 対象 | 直近のゴルフ参加率 |
|---|---|---|---|
| レジャー白書2025 | 日本生産性本部 | 全国15〜79歳・3,467人・インターネット調査 | コース5.0%／練習場4.6%（対象年2024年） |
| 社会生活基本調査 | 総務省統計局 | 10歳以上・約19万人 | ゴルフ6.9%（2021年。2016年は7.9%） |
| スポーツの実施状況等に関する世論調査 | スポーツ庁 | 18〜79歳・4万人・Webアンケート | コース5.4%／練習場・シミュレーション4.3%（2024年11月調査） |
対象年齢も調査方法も違うため水準の単純比較はできませんが、コースでのゴルフ参加率が5%台前半という点と、直近の5年で低下しているという方向は共通しています。
定義: 一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）が毎年公表する「ゴルフ場利用税の課税状況からみたゴルフ場数、延利用者数、利用税額等の推移」の『延利用者数合計』。全国の都道府県に対するゴルフ場利用税（1988年度以前は娯楽施設利用税）の納税報告から集計した、年度単位の全国ゴルフ場延べ利用者数で、**課税者数と非課税者数（2003年4月の非課税措置施行以降の18歳未満・70歳以上・障害者等）を合算した総数**。同一人物が年に複数回プレーすればその回数だけ数える延べ人数であり、ゴルフ参加人口（実人数）ではない。
注: 年度の区切りは都道府県への納税報告ベースのため、実際のプレー実行月は各年度とも3月〜翌年2月（例: 2024年度＝2024年3月〜2025年2月のプレー分）。暦年でも4月〜翌3月でもない。
注: 1957〜1988年度は娯楽施設利用税、1989年度（平成元年度）以降はゴルフ場利用税の課税状況に基づく集計。税目が切り替わる1989年度を系列断絶年として扱う。
注: 隣接都府県にまたがるゴルフ場が18か所あり、ゴルフ場数・利用者数が重複計上されている場合がある（原典 注4）。
注: ゴルフ場利用税が課されないゴルフ場（課税対象外の施設）は含まない。ショートコース等の取り扱いは原典の課税実務に従う。
注: 原典の単位は千人。本系列は10で除して万人に換算している（例: 87,502千人＝8,750.2万人）。
注: 2003年4月1日からゴルフ場利用税の非課税措置（18歳未満・70歳以上・障害者等）が施行され、2003年度以降は『延利用者数合計＝課税者数＋非課税者数』。2002年度以前は非課税区分が存在しないため合計＝課税者数に相当する。合計値としては連続しているが、課税者数だけを他資料と比較する場合は注意。
注: 2025年度の値のみ NGK News の年間速報値（2026年5月26日公表）。確報（年次推移表の2025年版）で微修正される可能性がある（2024年度は速報87,551千人→確報87,502千人）。
注: 経済産業省『特定サービス産業動態統計調査』のゴルフ場利用者数は調査対象事業所の合計であり全国の総数ではないため、本系列には混在させていない。
レジャー白書は、コースでのプレーと練習場での練習を別の種目として集計しています。両方やる人は両方に数えられるので、2つを足しても「ゴルフをする人の数」にはなりません。
費用の増え方も対照的です。 一季出版の報道（原典はレジャー白書2025）によれば、対象年2024年のゴルフ練習場の市場規模は1,230億円で前年と同額でしたが、年間費用と1回あたり費用は4割前後増えています。屋外の大型施設が減る一方で、会費制の屋内施設が増えたことが背景とみられます。
ここからは解釈です。練習場人口がコース人口より速く減っているという事実は、ゴルフを始める入口が細くなっていることを示している可能性があります。多くの人はコースに出る前に練習場を経由するため、練習場の参加者数はこれからコースに出る層の予備軍でもあるからです。ただし近年はシミュレーターや屋内施設が「練習場」として調査でどう答えられているかも影響しうるため、この読みは断定できません。
定義: 『レジャー白書』（公益財団法人 日本生産性本部 余暇創研／旧・(財)社会経済生産性本部・(財)自由時間デザイン協会・余暇開発センター）が推計する「ゴルフ（練習場）」の参加人口。1年間に1回以上ゴルフ練習場で練習した人の推計数（参加率×調査対象人口）で、単位は万人。白書はコース（ゴルフ場でのプレー）と練習場を別種目として集計しており、本系列は後者。コース参加人口（golf_population_jp）とも、練習場の延べ利用者数・打席稼働とも別物。year は白書の発行年ではなく調査対象年。
注: 白書の年版と対象年は1年ずれる（『レジャー白書N年版』＝対象年N-1年。調査はN年の1〜3月に実施）。本系列の year は対象年。
注: 参加人口は「参加率×調査対象人口」で推計される。近年の調査対象は全国15〜79歳の男女、有効回収数は年により3,200〜3,700人程度で変動し、ゴルフの有効サンプルは200人前後と小さい。年ごとの振れが大きい点に注意（例: 対象年2015→2016でコース人口が760→550万人と27%減）。
注: 2008年（対象年）からインターネット調査。日本生産性本部『レジャー白書2011』巻頭図表の注記は「平成21年よりインターネット調査に移行」（＝2009年調査＝対象年2008年）としており、対象年2007年以前との単純比較はできない（break_years に記録）。
注: 対象年2007年以前は「全国の都市部（人口5万人以上）に住む15歳以上の男女3,000人」を対象とした従来型アンケート（週刊ゴルフダイジェストの各年報道による）。
注: 2008〜2015年および2017年の値は、ゴルフ市場活性化委員会(GMAC)『Japan Golf Market Annual Review 2023』p.5 の図「参加人口推移（レジャー白書2022）」のデータラベル（＝レジャー白書2022年版時点の遡及系列）による。同図の2005〜2007年は週刊ゴルフダイジェストの同時代報道と、2011〜2016年はGMAC 2017年プレスリリースおよび一季出版の報道と一致することを確認済み。
注: 白書の無料公開資料（プレスリリース・速報版）には参加人口上位20位しか載らずゴルフは圏外のため、参加人口の絶対値は一次では公開されていない。一次で確認できるのは参加率のみ（例: 対象年2024はコース5.0%・練習場4.6%）。
注: 1993年の2,020万人は『レジャー白書2002』を報じた週刊ゴルフダイジェスト2002-08-20の「93年の2020万人をピークに」という記述による（同記事は2001年の練習場人口を1,340万人としている）。
注: 1994〜2000年・2002年・2003年は、採用基準を満たすソース（一次、または原典年版を明記した日経・業界紙・官公庁資料）で数値を確認できなかったため欠測。補間・推測は行っていない。
注: 対象年2021は練習場人口(570万人)がコース人口(560万人)を上回った年。両系列は定義が異なるため大小関係の逆転自体は珍しくない。
まず、出典のある事実から並べます。
ここからは解釈です。減少は単一の原因ではなく、少なくとも3つの力が重なったものと読むのが素直でしょう。第一に、バブル期に膨らんだ接待需要と会員権を前提とした需要の消滅。第二に、その時期にゴルフを始めた層の高齢化と引退。第三に、新規に始める人の少なさです。
コロナ禍の局面はとくに示唆的です。延べ利用者数は増えたのに参加人口は増えなかった——つまり「新しい人が入った」より「もともとやっていた人が回数を増やした」効果のほうが大きかった可能性があります。ただしこれは性格の違う2つの統計を突き合わせた推測であり、白書自身がそう分析しているわけではありません。要因ごとの検証は、減少要因を扱う記事で別途掘り下げます。
日本が減り続けている同じ期間に、米国は増えています。National Golf Foundation（NGF）によれば、2025年にコースでプレーした米国人は2,910万人。練習場・シミュレーター・ゴルフエンターテインメント施設だけで参加した人を含めた総ゴルファー数は4,810万人で、NGFの公表値としては過去最高です。コース内の参加者数も2016年の2,380万人から9年で2,910万人まで戻り、NGFが歴代最高とする2003年の3,060万人に近づいています。
ただしこの2国の数字を並べて「日本の何倍」と語るのは避けたほうがよい理由があります。
そのうえで方向だけを見ると、米国で総ゴルファー数を押し上げているのはオフコース参加、つまりシミュレーターや練習主体の層です。日本で屋内練習場が増えている動きと、構造としては同じ方向を向いています。違うのは、米国ではその層の増加がコース内参加者数の回復にもつながっている点です。国別の人口あたり比較には定義をそろえた指標が必要になるため、世界各国の参加人口をまとめた記事で改めて扱います。
定義: National Golf Foundation（NGF）の年次調査による、その年にゴルフ場で 1 ラウンド以上プレーした 6 歳以上の米国人の推計数（NGF の言う on-course / green-grass golfer）。練習場・ゴルフシミュレーター・Topgolf 等のゴルフエンターテインメント施設でのみプレーした人（オフコース専業）は含まない。オフコースを含めた総数は golf_participation_us_total を参照。NGF は毎年 1〜2 月に前年分を発表する。
注: 対象年齢は 6 歳以上（NGF の表記は "Americans age 6+"）。日本のレジャー白書（15 歳以上）とは対象年齢が異なるため、水準の単純比較はできない。
注: 2003 年の 30.6 百万人は NGF が公表している歴代最高値（2026-01-30 の NGF 記事で "all-time record is 30.6 million in 2003" と明記）。2004〜2015 年は無料公開ソースで年次値を確認できなかったため空欄のままにしている（推計・補間で埋めていない）。
注: 2016〜2019 年・2021 年・2023 年は当時の NGF 公式ページが ngf.org 上に残っていないため、NGF プレスリリースの配信・転載（The Golf Wire / WA Golf）または NGF を明示引用した業界報道（Golf Digest / Golf Business News）で数値を確認した。いずれも NGF 発表値の引用であり、統計まとめサイトは使用していない。
注: NGF は調査の見直しにより過去年の値を微修正することがある。年次更新時は過去値の改訂有無も確認すること。
先の数字を言い当てることはできませんが、何を見ていれば方向がわかるかは整理できます。
数字の感度を知っておく。 参加人口480万人は参加率5.0%から推計されているので、調査対象人口はおよそ9,600万人（480÷0.050）です。つまり参加率が0.1ポイント動くと参加人口はおよそ10万人動きます。前年からの50万人減も、参加率でみれば5.4%から5.0%への0.4ポイントの動きにあたります（参加率も参加人口も丸めた値なので、両者は厳密には一致しません）。有効サンプルが3,000人台であることを考えると、単年の増減の一部は誤差の範囲に収まると考えるべきです。
注目すべき3つの変数。
次の更新。 レジャー白書は毎年秋に刊行されます（2025年版は10月31日発行、概要発表は10月28日）。7月ごろに出る速報では参加率のみが公表され、参加人口は白書本体で明らかになります。対象年2025年の値は2026年版で判明する見込みで、公表され次第このページの推移表とグラフを更新します。
本ページの図表・数表は、出典を明記のうえ転載・引用いただけます（例: 「ゴルフスケール（golfscale.jp）調べ・原典: 各出典欄参照」）。数値の原典は各表の出典欄のとおりです。データの更新・訂正が入る場合があるため、引用時は本ページの URL の併記をおすすめします。
最新の公表値は480万人です（対象年2024年、公益財団法人日本生産性本部『レジャー白書2025』）。1年間に1回以上ゴルフ場でプレーした人の推計数で、練習場だけを利用した人は含みません。
本ページの推移表で確認できる範囲では、1994年の1,450万人がピークです（1993年は1,440万人）。1992年をピークとする資料も存在しますが、原典の白書年版とコース／練習場の別を確認できなかったため掲載していません。
数えているものが違うためです。参加人口は「人数」、ゴルフ場の延べ利用者数は「回数」です。参加人口がピークの3分の1になった一方、延べ利用者数は1992年度のピークから14%減にとどまっており、1人あたりのラウンド数が増えていると推定されます（推定の計算過程はこの数字の定義の項に記載）。
全数調査ではなく、アンケートで得た参加率に調査対象人口を掛けた推計値です。対象年2024年の調査は全国15〜79歳の男女を対象としたインターネット調査で、有効回収数は3,467人。ゴルフの有効サンプルは200人前後とされ、単年の振れが大きい点に注意が必要です。
なりません。レジャー白書はコースと練習場を別の種目として集計しており、両方を行った人はそれぞれに計上されます。そのため単純に足すと重複します。「どちらかに参加した実人数」は公表されていません。
本ページの図表・数表は、出典を明記のうえ転載・引用いただけます。ただし数値そのものの原典は各表の出典欄に記載した各機関の資料です。引用の際は原典と本ページのURLを併記していただくと、更新・訂正が入った場合に追跡できます。
レジャー白書は毎年秋に刊行されます（2025年版は2025年10月31日発行）。7月ごろの速報では参加率のみが公表され、参加人口は白書本体で判明します。対象年2025年の値は2026年版で公表される見込みです。
最終更新: 2026-08-03
