ゴルフ人口はなぜ減ったのか

日本生産性本部『レジャー白書』が推計するゴルフ（コース）参加人口は、この系列で確認できる最高値が1994年の1,450万人、最新値が2024年の480万人です。30年で約67%減った計算になります。

この数字はよく引用されますが、引用のされ方には2つの問題があります。

• 減少を1つの原因で語ってしまう。実際には減り方は時期によってまったく違い、原因の候補も時期ごとに入れ替わります
• 「参加人口」が何を数えた数字かが説明されない。これは「1年に1回以上ゴルフ場でプレーした人」の推計であり、プレーの回数でも、ゴルフ用品を買った人の数でもありません

このページで検証するのは次の3点です。

1. 減少はいつ起きたのか（時期の特定）
2. よく挙げられる5つの要因は、データと整合するのか（仮説の検証）
3. 同じことが海外でも起きているのか（普遍性の確認）

先に事実を1つ置いておきます。同じ30年で、ゴルフ場の延べ利用者数は1割ほどしか減っていません。参加人口とプレーの総量は、まったく違う減り方をしています。

参加人口を3つの時期に区切ると、減り方はまったく均一ではありません。

参加人口はレジャー白書（暦年）、延べ利用者数はゴルフ場利用税の課税状況（年度）によるもので、時期の対応はおおよそのものです。

ここには通説と合わない事実が2つあります。

• バブル崩壊の直後は、ほとんど減っていない。バブル経済の崩壊は1991年ですが、参加人口が本格的に崩れるのは2000年代に入ってからで、10年近い時差があります
• 参加人口が4割減った2000年代も、ゴルフ場のプレー量は2%程度しか減っていない。2010年代以降はさらに小さく、1%未満です

つまりこの30年に起きたのは「ゴルフをする人が減り、残った人がより多く回るようになった」という変化です。延べ利用者数はピークの1992年度（約1億232万人）から2024年度（約8,750万人）まででも、減少は約14.5%にとどまります。

同じことを別の角度から見ると、次のようになります。

1人あたり回数は「延べ利用者数÷参加人口」による推定です（暦年と年度がずれるため近似）。レジャー白書が自己申告ベースで集計している年間平均活動回数は2024年で16.4回、2023年で17.3回で、直近については独立した数字と整合します。

以下の5つは、ゴルフ人口の減少理由としてよく挙げられるものです。それぞれに、支持するデータと支持しないデータの両方があります。

接待ゴルフの消滅

企業の接待需要が縮んだこと自体は疑いようがありません。ただし国税庁『会社標本調査』でたどれる交際費等の支出額は、2011年度の2兆8,785億円を底に増加に転じ、コロナ禍の落ち込みを挟んで2023年度は4兆1,841億円と、2007年度の3兆3,800億円を上回る水準まで戻っています。同じ2011年から2023年にかけて、ゴルフのコース参加人口は800万人から530万人へ約34%減りました。企業の交際支出とゴルフ参加人口は、この十数年、逆方向に動いています。

ここは慎重に書きます。交際費等は飲食を含む接待支出の全体であり、そのうちゴルフがいくらかを示す統計は存在しません。したがってこのデータは「接待ゴルフが減っていない」ことの証明にはなりません。言えるのは、企業の接待支出全体が縮み続けているという前提は、少なくとも2011年度以降は成り立たないということだけです。1990年代の減少を接待文化の後退で説明することには無理がありませんが、直近の減少をそれで説明することはできません。

費用が高い

レジャー白書によれば、ゴルフ（コース）の年間平均費用は154.7千円（2024年）です。練習場の36.3千円と合わせると年間19万円前後になり、他のレジャーと比べて高額なのは事実です。

ただし費用が離脱の主因なら、ゴルフに使われる金額の総額も減るはずです。実際には、矢野経済研究所が推計する国内ゴルフ用品市場（メーカー売上高ベース）は2024年で2,933億円と、コロナ禍前の2019年を約10%上回る水準にあります。ゴルフ場の延べ利用者数もほぼ横ばいです。費用は「始めない理由」としては効いていても、「やめる理由」としては数字に表れていません。

時間がない

総務省『社会生活基本調査』でゴルフの行動者率（10歳以上）は2016年の7.9%から2021年の6.9%へ、1.0ポイント下がりました。低下は事実です。ただし同じ調査で、ボウリングは7.6ポイント、水泳は5.3ポイント、登山・ハイキングは2.3ポイント下がっています。ゴルフの下げ幅はむしろ小さいほうです。時間の制約はゴルフだけにかかるものではありません。

供給側も動いています。全日本ゴルフ練習場連盟の調査では、インドア施設が2018年の1,070か所から2025年の2,541か所へ2.4倍に増えました。短時間で完結する形態はむしろ増えています。

若者のゴルフ離れ

スポーツ庁『スポーツの実施状況等に関する世論調査』（18〜79歳・有効回収4万件）では、ゴルフ（コースでのラウンド）の実施率は全体で5.4%です（2024年11月調査）。ゴルフ市場活性化委員会がこの調査を年代別に整理した資料では、20代2.9%に対し70代8.4%と、高い年代ほど実施率が高い構造が示されています。世代差は明確に存在します。

ただしこれは「若者はゴルフをしない」というゴルフ固有の性質を意味しません。米国では2010年代後半以降、若年層が参加者増を牽引しています（次の章）。日本の年齢・性別の構成がどう変わってきたかは、それだけで独立した検証が必要なテーマなので、年齢・性別構成を扱ったページで別途検証しています。

代替娯楽の登場

社会生活基本調査で2016年から2021年にかけて増えたのはウォーキング・軽い体操（3.0ポイント増）とサイクリング（0.3ポイント増）で、屋外・有料・時間拘束型の種目は軒並み減っています。ゴルフの減少はその流れの中にあり、突出してはいません。「ゴルフだけが選ばれなくなった」という説明はデータと合いません。

「ゴルフというスポーツ自体が時代に合わなくなった」という説明が正しければ、同じことがゴルフの主要国でも起きているはずです。実際には起きていません。

National Golf Foundation（NGF）の推計では、米国のコース内参加者数は2003年の3,060万人が歴代最高で、2016年の2,380万人まで約22%減りました。ここまでは日本と同じ方向です。しかしその後は増加に転じ、2025年は2,910万人と、2016年比で約22%戻しています。練習場やシミュレーター施設だけの参加者を含めた総数は、2015年の3,110万人から2025年の4,810万人へ増えました。NGFは2025年の全米ラウンド数も過去最高を更新したとしています。

日米を比べるときに気をつける点があります。NGFの対象は6歳以上、レジャー白書は15〜79歳、スポーツ庁の調査は18〜79歳で、水準をそのまま並べることはできません。比べられるのは方向と変化率です。

その前提で言えることは次のとおりです。

• 2000年代の減少は日米に共通していた。ゴルフ固有の逆風は確かに存在した
• 2010年代後半以降、米国は回復し、日本は回復していない。分岐はこの10年で起きている
• したがって「ゴルフ自体の魅力が失われた」という説明では、少なくとも直近10年の日米差を説明できない

何が分岐を生んだのかは、このページのデータだけでは断定できません。人口構成の違い、コースの供給と価格の柔軟性、コース外で遊べる施設の広がり方の差が候補になります（ここは筆者の見立てです）。米国の総数が10年で5割増えた背景に、シミュレーターや大型練習施設という「コースに行かない参加者」の受け皿があったことは、少なくとも日本との違いとして押さえておく価値があります。

ここまでの検証には、はっきりした限界があります。読者が自分で割り引けるように書いておきます。

1. 参加人口は標本調査の推計値である

レジャー白書の参加人口は「参加率×調査対象人口」で求めた推計です。近年の調査は全国15〜79歳の男女が対象で、有効回収は3,300〜3,500件程度。このうちゴルフに該当するのは200人前後にすぎず、年ごとの振れが大きくなります。実際、2015年から2016年にかけて760万人から550万人へ27%減った年がありますが、これを1年で起きた実態の変化と読むのは危険です。

2. 複数の公的統計が短期では一致しない

水準はおおむね整合していますが、短期の方向は一致しません。レジャー白書では2016年から2021年にかけて参加人口が増えたことになっている一方、社会生活基本調査は同じ期間で行動者率が1.0ポイント下がっています。単年の増減を根拠に原因を語ることはできません。本ページで時期を10年前後の幅で区切ったのはこのためです。

3. 系列の断絶がある

レジャー白書は2008年（対象年）からインターネット調査に移行しています。2000年代の落差には、この調査手法の変更による影響が含まれている可能性があります。前章の時期区分もこの断絶をまたいでいるため、年率は目安として読んでください。

4. 1人あたり回数は推定値である

前章で示した1人あたり年間ラウンド数は「延べ利用者数÷参加人口」による推定で、延べ利用者数は年度、参加人口は暦年という近似が入っています。延べ利用者数はゴルフ場利用税の課税状況からの集計で、2003年度以降は非課税の利用者（18歳未満・70歳以上など）を含む合計です。直近については自己申告ベースの年間平均活動回数（2024年で16.4回）と整合しますが、1990年代の平均活動回数は今回確認できておらず、当時の値は割り算による推定にとどまります。

5. 因果は特定できない

ここで扱った要因は同時に動いており、どれか1つだけを変えた比較対象が存在しません。本ページが示せるのは「この仮説はデータと整合する／しない」までであって、要因ごとの寄与度を定量的に分解したものではありません。

検証の結果、出典のあるデータで言い切れるのは次の3点です（ここまでが事実です）。

• 減ったのは実人数であって、プレーの総量ではない。参加人口が約67%減った30年で、ゴルフ場の延べ利用者数は約11%しか減っていない
• 減少の主役は2000年代であり、バブル崩壊の直後ではない。1990年代の参加人口の減りは年率1%未満にとどまる
• これは世界共通の現象ではない。米国は2016年を底に参加者数が増え、ラウンド数は過去最高を更新している

ここからは筆者の見方です。要因の重み付けを、根拠の強さとあわせて書きます。

もっとも整合的な説明は、「ゴルフが嫌われた」ではなく「年に1〜2回だけ付き合いで回っていた層が消え、自発的に年十数回回る層が残った」という構造変化です。1人あたりの年間ラウンド数が推定で2倍以上になっていること、参加人口が減り続けるなかで用品市場がコロナ禍前を上回っていることは、いずれもこの説明と整合します。

この見方が正しいなら、参加人口という指標だけを追うと産業の実態を読み違えます。人数が減っても、プレーの総量と支出は保たれてきたからです。逆に言えば、今後の注目点は「人数が戻るか」ではなく「回数と支出を支えてきた層が高齢化した先に何が起きるか」になります。