若者と女性は本当に増えたのか

ゴルフ場でプレーした人の推計は、ピークだった1994年から2024年までにおよそ3分の1になりました（推移は下の表のとおり）。総務省の社会生活基本調査でも、ゴルフ（練習場を含む）の行動者率は2016年の7.9%から2021年の6.9%へ下がっており、減少という方向は調査をまたいで一致しています。

一方で「若者ゴルフブーム」「女性ゴルファーが増えた」という記事は、コロナ禍以降くり返し出ています。この2つは矛盾しません。総数が減るなかでも、ある層だけが増えることはあり得るからです。

問題は「増えた」が何を指しているかです。属性の変化は、次の3つを分けないと読み違えます。

以下では、属性別のデータを公表している調査を突き合わせ、この3つを分けて確認します。

笹川スポーツ財団『スポーツライフ・データ』は、20歳以上を対象に「ゴルフ（コース・練習場のいずれか、または両方）を年1回以上実施した人」の割合を隔年で調べています。年代別の実施率は次のように動きました。

年1回以上の実施率（単位: %）

事実として押さえる点は2つあります。第一に、20歳代の実施率は2020年の底から2024年にほぼ倍まで戻しましたが、2000年の水準にはまだ届いていません。第二に、この四半世紀でもっとも動いたのは70歳以上で、2000年にはほぼゼロだった実施率が2024年には他の年代と並ぶ水準まで上がりました。

その結果、2024年は20歳代から70歳以上までの実施率が8.5〜9.1%の範囲に収まり、2000年にあった年代間の大きな差はほぼ消えています。ここからは解釈になりますが、ゴルフは「働く世代が付き合いでやる競技」から「年齢を問わない生涯スポーツ」へ、参加者の性格が変わったと読むのが自然です。

同じ調査の性別データを見ると、女性比率は上がっています。ただし、上がった理由が問題です。

推計人口と女性比率

女性比率は「女性÷（男性＋女性）」で計算しています（調査元は全体と男女別を別々に推計しており、男女の合計は全体の推計値と一致しないため）。

2000年と2024年を比べると、男性は約35%減、女性は約18%減です。つまり女性比率が上がったのは、女性が増えたからではなく、男性の減り方のほうが大きかったからです。一方、2020年と2024年を比べると女性は約29%増、男性は約11%増で、直近の4年に限れば女性の伸びのほうが大きくなっています。

水準は調査によって違いますが、方向は近いところにあります。日本生産性本部『レジャー白書2023』（対象年2022年）では、コースの女性比率が23.3%と前年から3.7ポイント上がり、練習場と合わせて2割を超えたと報じられました。他方、業界団体の資料に採録されたスポーツ庁調査の集計では、コースでのラウンドの実施率は2022年調査で男性11.0%・女性1.8%、2024年調査で男性9.3%・女性1.6%と、男女ともに下がっています。「比率は上がったが、実施率も実数も高水準ではない」という形が、複数の調査に共通しています。

施設側では、入口が屋外の練習場からインドアへ移りつつあります。全日本ゴルフ練習場連盟の施設数調査では、インドア施設が2018年度の1,070か所から2025年度の2,541か所へと約2.4倍になり、屋外の練習場（2,259か所）を初めて上回りました。

利用者側のデータでも、若い層ほど「コースより先に練習場・シミュレーション」という順序が見えます。スポーツ庁の世論調査（2024年11月・有効回収40,000件・対象18〜79歳）の実施率は次のとおりです。

この1年間に実施した割合（単位: %）

「練習場等」は練習場とシミュレーションゴルフを含みます。10歳代・20歳代は男女とも練習場等の実施率がコースを上回り、30歳代以降で逆転します。調査対象が18〜79歳のため、10歳代は18歳・19歳のみである点に注意してください。

始めるきっかけも変わりました。ゴルフダイジェスト・オンラインの会員調査（2025年9〜10月・有効回答5,364人）では、初ラウンドの年齢の中央値は26歳で、世代による差はほとんどありません。一方できっかけは「仕事の関係で」がミレニアル世代の50.8%からゆとり世代の42.0%へ下がり、「家族の影響で」が26.0%（全体平均14.5%）へ上がっています。

ここまでの数値を、起点別に整理します。

つまり「若者と女性が増えた」という報道は、コロナ禍前後の落ち込みを起点にすれば正しく、2000年を起点にすれば成り立ちません。どちらを起点にしたのかを書かずに「増えた」とだけ伝えると、実態を取り違えます。

女性比率の上昇についても、2022年までの分は男性の減少幅が大きかったことによる部分が大きく、女性が増えた結果とは言い切れません。ただし2020年以降は女性の推計人数も増えているので、「比率の上昇は分母が縮んだだけ」と切り捨てるのも正確ではありません。

もっとも大きく変わったのは高齢層です。70歳以上の実施率は2000年の0.5%から2024年の9.0%へ上がり、年代間の差はほぼ消えました。「若者が増えた」よりも、この変化のほうが構造としては大きい、というのが数値から読める結論です。

この数値の限界: 笹川スポーツ財団の調査は有効回収3,000件で、2024年のゴルフ実施者は270人前後（8.9%×3,000）と推定されます。これを性別と年代に割ると1区分あたり十数人規模になり、単年で1〜2ポイントの動きは誤差の範囲に入り得ます。属性別の数値は単年の水準ではなく方向で読むのが安全です。レジャー白書（有効回収3,467件）も事情は同じで、大きな標本があるのはスポーツ庁の世論調査（40,000件）です。

以下は事実の整理ではなく、ここまでのデータからの見立てです。

• いまの来場を支えているのは60歳代以上。スポーツ庁調査で実施率がもっとも高いのは男性70歳代で、若年層向けの施策は将来の需要づくりであって、当期の来場数を埋めるものではありません。
• 若年層と女性の接点は練習場・インドア側にある。10歳代・20歳代は男女とも練習場等の実施率がコースを上回るので、コース側は「練習場から出てくる人」を受け取る設計（所要時間・料金・同伴者のルール）が要点になります。
• 入口が職場から家族へ移りつつある。始めたきっかけで「仕事の関係で」が下がり「家族の影響で」が上がっているなら、平日の接待需要が戻る前提は置きにくく、休日・家族単位の需要を設計するほうが整合します。

数字を引用するときの注意をひとつ。同じ「ゴルフ人口」でも、レジャー白書はゴルフ場でのプレーのみを数えて2024年で480万人、笹川スポーツ財団はコースまたは練習場のいずれかを数えて同じ2024年で912万人と、定義が違えば倍近く変わります。属性別の比率も調査ごとに違うので、どの調査のどの定義かをセットで引用してください。