「ゴルフの市場規模はいくらか」という問いに、単一の答えはありません。ゴルフ場でのプレー代、クラブやボールの購入、練習場の利用料は、それぞれ別の調査が別の基準で数えているからです。 このページでは日本のゴルフ関連市場を「ゴルフ場」「ゴルフ用品」「ゴルフ練習場」の3分野に分解し、それぞれいくらの産業なのかを一次ソースの数字で示します。そのうえで、同じ「ゴルフ用品市場」が調査によって2,933億円にも3,760億円にもなる理由まで踏み込みます。 年ごとの数値は表にまとめてあり、統計が公表されるたびに更新しています。
日本生産性本部『レジャー白書2025』の推計をゴルフ市場活性化委員会が集計した数字では、2024年の日本のゴルフ関連市場は合計1兆4,230億円です。内訳は次のとおりで、ゴルフ場が全体の約65%を占めます。
| 年 | ゴルフ場 | ゴルフ用品 | ゴルフ練習場 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 2020年 | 7,190 | 3,170 | 1,300 | 11,660 |
| 2021年 | 8,340 | 3,470 | 1,430 | 13,240 |
| 2022年 | 9,050 | 3,640 | 1,240 | 13,930 |
| 2023年 | 9,390 | 3,800 | 1,230 | 14,420 |
| 2024年 | 9,240 | 3,760 | 1,230 | 14,230 |
単位は億円。出典はゴルフ市場活性化委員会『ゴルフマーケットデータ2026』（原典: 日本生産性本部『レジャー白書2025』）。
ここから読み取れる事実は3つです。
この1兆4,230億円は「ゴルフに使われたお金」の推計であり、ゴルフ場運営会社や用品メーカーの売上高を積み上げた数字ではありません。同じ分野でも調査が違えば金額は変わります。その差の中身は後半の「各数字の定義と出典」で扱います。
ゴルフ用品市場を毎年追っている定点調査が、矢野経済研究所「ゴルフ用品市場に関する調査」です。こちらはメーカー売上高ベース、つまりメーカーが国内向けに出荷した段階の金額で、小売店の店頭価格でも、中古クラブの流通額でもありません。
動きの要点は次のとおりです。
調査の対象商品は、ゴルフクラブ（ウッド・ハイブリッド・アイアン・パター）、ボール、シューズ、キャディバッグ、グローブ、ウエア、ティー・マーカー類、練習器具、距離計測器などです。国内向け自社ブランド品のみが対象で、OEM供給分と中古品は含みません。
ここからは解釈です。2024年の減少は、数量が落ちた一方で単価を引き上げて金額を維持しようとする動きが追いつかなかった結果とみられます。矢野経済研究所は2024年調査の時点で、大半のカテゴリーが「数量減・金額はプラスないし横ばい」を計画していたと報告しており、値上げによる金額維持が業界の基本戦略になっていたことがうかがえます。
| 年 | 日本のゴルフ用品市場規模 | 出典 |
|---|---|---|
| 2017 | 2,587.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2018年）」2018年9月6日（DreamNews 配信） |
| 2018 | 2,626.4 | 矢野経済研究所プレスリリース「国内ゴルフ用品市場調査結果を発表」2019年9月20日（日本経済新聞 電子版 プレスリリース面に全文掲載、原典: 矢野経済研究所 2019年調査） |
| 2019 | 2,653.3 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2020 | 2,314.2 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2021 | 2,760.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2022 | 3,092.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2023 | 3,087.2 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2024 | 2,933.3 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2025年）」2025年10月10日 |
定義: 矢野経済研究所「ゴルフ用品市場に関する調査」（毎年秋公表のプレスリリース）による国内ゴルフ用品市場規模。メーカー売上高（＝メーカー出荷金額）ベースで、各メーカーの総売上高（直営店売上分＋卸売）から返品およびマークダウン伝票発行分を差し引いた純売上、海外向け売上分は除く。小売金額ベースの市場規模とは混在させない。公表時点の予測値・見込値は採用せず、後年のプレスリリースで実績として示された値のみを採る。
注: 算出基準の呼称が2019年発表までは「メーカー出荷金額ベース」、2020年発表以降は「メーカー売上高ベース」となっているが、同一調査の同一系列である。
注: 2020年の値は2020年発表時の予測値（2,315億8,000万円）ではなく、2024年発表のプレスリリースが実績として示した2,314億2,000万円を採用した。
注: 2019年の値は2020年発表・2024年発表の両プレスリリースで2,653億3,000万円と一致している。
注: 2025年は2025年10月発表時点で予測値（3,093億5,000万円、前年比105.5%）のみが公開されており、実績値が未確定のため未収録。
注: 2016年以前は公開プレスリリースで実績値を確認できず未収録（矢野経済研究所サイトに当該年の旧プレスリリースが現存しない）。
注: 2017年の値を伝える2018年発表プレスリリースの本文には算出基準の明記がないが、同一名称の年次調査シリーズであるため同一基準として扱った。
注: 矢野経済研究所『ゴルフ産業白書』本体（有料）は参照していない。数値はすべて無償公開のプレスリリース本文から取得。
ゴルフ場市場9,240億円（2024年）は、ゴルフ関連市場の約65%にあたる最大の塊です。この金額を支えているのが、ゴルフ場の延べ利用者数です。
日本ゴルフ場経営者協会（NGK）がゴルフ場利用税の課税状況から集計している延べ利用者数は、1957年度から一貫して取れる国内で最も長いゴルフの年次記録です。動きの要点は次のとおりです。
利用者の内訳には、市場の構造がはっきり出ています。2025年度の70歳以上の利用者数は2,064.7万回で、延べ利用者数の約24%が70歳以上です。日本ゴルフ場経営者協会はこの層が前年度比0.7%減となり、減少傾向に転じたと明記しています。
1回あたりの単価は約1万600円と推定できます（推定値）。計算過程は次のとおりです。
この推定には注意が必要です。分子は暦年・アンケートにもとづく推計、分母は年度・税務報告にもとづく実数で、期間も作り方も違います。プレー代以外（食事・売店・レッスンなど）が分子にどこまで含まれるかも白書の定義次第です。幅をもって1万円〜1万1千円程度と受け取るのが妥当です。
定義: 一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）が毎年公表する「ゴルフ場利用税の課税状況からみたゴルフ場数、延利用者数、利用税額等の推移」の『延利用者数合計』。全国の都道府県に対するゴルフ場利用税（1988年度以前は娯楽施設利用税）の納税報告から集計した、年度単位の全国ゴルフ場延べ利用者数で、**課税者数と非課税者数（2003年4月の非課税措置施行以降の18歳未満・70歳以上・障害者等）を合算した総数**。同一人物が年に複数回プレーすればその回数だけ数える延べ人数であり、ゴルフ参加人口（実人数）ではない。
注: 年度の区切りは都道府県への納税報告ベースのため、実際のプレー実行月は各年度とも3月〜翌年2月（例: 2024年度＝2024年3月〜2025年2月のプレー分）。暦年でも4月〜翌3月でもない。
注: 1957〜1988年度は娯楽施設利用税、1989年度（平成元年度）以降はゴルフ場利用税の課税状況に基づく集計。税目が切り替わる1989年度を系列断絶年として扱う。
注: 隣接都府県にまたがるゴルフ場が18か所あり、ゴルフ場数・利用者数が重複計上されている場合がある（原典 注4）。
注: ゴルフ場利用税が課されないゴルフ場（課税対象外の施設）は含まない。ショートコース等の取り扱いは原典の課税実務に従う。
注: 原典の単位は千人。本系列は10で除して万人に換算している（例: 87,502千人＝8,750.2万人）。
注: 2003年4月1日からゴルフ場利用税の非課税措置（18歳未満・70歳以上・障害者等）が施行され、2003年度以降は『延利用者数合計＝課税者数＋非課税者数』。2002年度以前は非課税区分が存在しないため合計＝課税者数に相当する。合計値としては連続しているが、課税者数だけを他資料と比較する場合は注意。
注: 2025年度の値のみ NGK News の年間速報値（2026年5月26日公表）。確報（年次推移表の2025年版）で微修正される可能性がある（2024年度は速報87,551千人→確報87,502千人）。
注: 経済産業省『特定サービス産業動態統計調査』のゴルフ場利用者数は調査対象事業所の合計であり全国の総数ではないため、本系列には混在させていない。
練習場市場は1,230億円（2024年）で、ゴルフ関連市場の8.6%と3分野で最も小さい規模です。ところが施設数の側では、この数年で最も大きな構造変化が起きています。
全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）の全国練習場施設数調査によれば、2025年度の集計は屋外2,259か所・インドア2,541か所・合計4,800か所で、施設数でインドアが屋外を上回りました。2018年度は屋外2,519か所・インドア1,070か所だったので、7年で立場が入れ替わったことになります。
ただしこの逆転は数字をそのまま比較できません。同連盟は2025年度から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記しており、インドア施設数は前年度から1,029か所増えています。増加分のどこまでが実際の新規開業で、どこまでが捕捉方法の変更によるものかは、現時点の公表資料からは切り分けられません。2024年度以前と2025年度以降は別の系列として扱うべきです。一方、屋外施設が毎年40〜60か所ずつ減り続けている傾向は、調査方法の変更前後を通じて一貫しています。
ここからは解釈です。施設数が増えているのに市場規模が横ばいなのは、1施設あたりの規模が小さくなっているためと考えられます。100打席級の郊外型練習場が減り、数打席のインドアスタジオが増えれば、施設数は増えても売上の総和は増えません。
レジャー白書2025は、2024年の練習場市場が横ばいを保てた理由として、利用者数ではなく年間費用と1回あたり費用が4割前後増えたことを挙げています。屋内施設の月会費モデルが単価を押し上げた形です。
定義: 公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）調査研究委員会「全国練習場施設数調査」における『インドア』施設数の総合計（全国47都道府県）。屋内型のゴルフ練習場・シミュレーションゴルフ施設・インドアレッスンスタジオ等を含み、JGRA会員施設に限らない。調査方法は屋外と同一（会報誌の郵送返戻確認＋インターネット・各地区連盟からの報告）。year は調査年度を表し、実際の調査時点は年度ごとに異なる（caveats 参照）。
注: 調査時点は 2018年度=2019年2月28日現在 / 2019年度=2019年12月10日現在 / 2020年度=2020年10月25日現在 / 2021年度=2021年10月20日現在 / 2022年度=2022年10月20日現在 / 2023年度=2023年10月31日現在 / 2024年度=2025年1月30日現在 / 2025年度=2026年1月30日現在。
注: 2020年度は5月調査（2020年5月31日現在、アウトドア2,443・インドア1,042）と10月調査の2回が公表されている。年次系列には各年度1回のみ採用する方針から10月調査を採用した。
注: 2019年度の数値はJGRA公式サイトに現存しないため、ゴルフ市場活性化委員会（GMAC）が原典（JGRA、2019年12月10日現在）を明記して掲載した数値を採用した。
注: 2020〜2024年度はJGRA公式ページの当時の版（Wayback Machine アーカイブ）から取得した。数値はJGRA自身が公表した総合計行。
注: JGRAは2025年度調査から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記している（インドア施設数の前年対比に大きな差異が出ている）。
注: 2025年度表の甲信越ブロックのアウトドア「計」欄（177）は都道府県内訳（18+37+62=117）と一致しない原典の誤記とみられるが、総合計2,259・2,541は都道府県内訳の合計と一致することを検算済み。
注: 経済産業省「特定サービス産業実態調査」「特定サービス産業動態統計調査」にもゴルフ練習場の事業所数系列があるが、調査対象・定義・屋内外の区分がJGRA調査と異なるため本系列には混在させていない。
注: 2025年度は調査方法変更により前年から+1,029施設（1,507→2,541）と不連続に増加している。2024年度以前と2025年度以降を単純比較しないこと。
1兆4,230億円は、ゴルファーの財布から出て複数の受け皿に流れ込みます。主な経路を整理すると次のようになります。
| 何に払うか | 受け取る主体 | 2024年の規模 |
|---|---|---|
| プレー代・カート代・食事など | ゴルフ場運営会社、自治体（利用税） | 9,240億円 |
| クラブ・ボール・ウエアなどの購入 | 用品メーカー、卸、小売 | 3,760億円 |
| 打席料・月会費・レッスン料 | 練習場・インドア施設の運営会社 | 1,230億円 |
単位は億円。出典: 日本生産性本部『レジャー白書2025』（ゴルフ市場活性化委員会集計）。
ゴルフ場への支払いには税が乗ります。ゴルフ場利用税は都道府県が課す普通税で、標準税率は1人1日につき800円、制限税率は1,200円です。2003年度に非課税措置が設けられ、18歳未満・70歳以上・障害者、国民体育大会や国際競技大会のゴルフ競技、学校の教育活動は課税されません。集まった税収の10分の7はゴルフ場が所在する市町村に交付されます。
税収規模は総務省の見込額で令和6年度が429億円、令和7年度が418億円。ゴルフ場市場9,240億円に対して約4.6%にあたります。ゴルフ場が立地する自治体にとって、この交付金は無視できない財源です。
用品では、メーカー段階と消費者段階で金額が変わります。矢野経済研究所のメーカー売上高ベースは2,933億円、レジャー白書の消費支出ベースは3,760億円で、差は827億円、比率にして1.28倍です。
この差については、流通段階のマージンや、メーカー出荷ベースでは対象外の中古品・OEM供給分などが上乗せされたものと考えられます。ただしこれは両調査が公表している定義から導いた解釈であり、どちらかの調査が差分の内訳を示しているわけではありません。
なお、大会賞金やスポンサー料としてプロゴルファーやツアーへ流れるお金は、ここで扱った3分野とは別の経路です。ゴルフ場や用品メーカーの支出がスポンサー料に姿を変えて大会へ入る構造については、プロの収入を扱うページで別途整理します。
このページで扱った数字は、それぞれ作り方が違います。混ぜて使わないための対応表です。
| 数字 | 出典 | 何を数えているか | 単位・期間 |
|---|---|---|---|
| ゴルフ場・用品・練習場の市場規模 | 日本生産性本部『レジャー白書』 | 参加人口と支出額から推計した消費支出額 | 億円・暦年 |
| ゴルフ用品市場規模 | 矢野経済研究所 | メーカーの国内向け純売上高（OEM・中古を除く） | 億円・暦年 |
| ゴルフ場の延べ利用者数・ゴルフ場数 | 日本ゴルフ場経営者協会 | 利用税の課税報告にもとづく延べ回数と施設数 | 万回・年度 |
| 練習場・インドア施設数 | 全日本ゴルフ練習場連盟 | 全国の練習場施設数（会員以外も含む全数調査） | か所・年度 |
| ゴルフ実施率 | スポーツ庁「スポーツの実施状況等に関する世論調査」 | この1年間にゴルフを行った人の割合 | %・調査年度 |
とくに押さえておきたい違いが3つあります。
1. 用品市場の2つの数字は、どちらも正しい。矢野経済研究所の2,933億円はメーカーが出荷した段階、レジャー白書の3,760億円は消費者が支払った段階の金額です。段階が違うので一致しません。業界の生産動向を見たいなら前者、ゴルファーの支出を見たいなら後者を使います。
2. 「ゴルフ人口」も調査で食い違う。レジャー白書2025では2024年のゴルフ（コース）参加率が5.0%で参加人口480万人、練習場が4.6%で450万人。一方スポーツ庁の令和6年度調査（2024年11月・18〜79歳・有効回収40,000件）ではコースでのラウンドの実施率が5.4%、練習場・シミュレーションゴルフが4.3%でした。レジャー白書は15〜79歳・有効回収3,467件で対象年齢もサンプル数も違い、質問の立て方も異なります。どちらか一方を「正しい数字」として断定はできません。
3. 延べ利用者数は人数ではない。日本ゴルフ場経営者協会の8,750万は「のべ回数」で、同じ人が年に20回プレーすれば20と数えます。参加人口480万人（実人数）と桁が違うのはそのためです。
そのほかの注意点として、レジャー白書は年版によって過去の推計値が微修正されることがあります（2020年のゴルフ場市場は白書2024年版にもとづく報道で7,180億円、白書2025年版にもとづく集計で7,190億円）。また経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」はゴルフ場とゴルフ練習場の月次売上高を公的統計として提供してきましたが、2024年12月調査をもって終了しました。今後の月次動向は業界団体の集計に依存することになります。
断定はできませんが、公表されている数字から見える条件を整理します。
用品市場は2025年に3,000億円台へ戻る予測が出ています。矢野経済研究所は2025年10月時点で2025年の市場規模を3,093億5,000万円（前年比105.5%）と予測しました。ただしこれは予測値であり実績値ではありません。確定するのは2026年秋の発表で、その時点で下方修正される可能性もあります（実際に2020年は、当初予測2,315億8,000万円に対し実績は2,314億2,000万円でした）。
ゴルフ場は人口動態の影響を最も強く受けます。延べ利用者数の約24%を占める70歳以上の利用が、2025年度に減少へ転じました。日本ゴルフ場経営者協会は、団塊世代が全員75歳以上へ移行する局面で大幅減が始まるのではないかと危惧されたが横ばいで推移した、と報告しています。この層の減少がどのペースで進むかが、今後の利用者数を左右します。
練習場はインドアの単価が支えています。屋外施設は毎年減り続ける一方、インドアは施設数を増やしています。市場規模が横ばいで済んでいるのは会費や1回あたり費用の上昇によるところが大きく、値上げの余地が細れば金額も動きます。
全体としては、人数（参加人口・利用回数）が減る力と、単価が上がる力の綱引きという構図です。2020年から2024年にかけて市場が22.0%拡大した局面では単価上昇が勝っていましたが、2024年は3分野そろって横ばいから微減に転じました。物価上昇が一巡したあとも単価で支えられるかどうかが、次の分岐点になります。
統計環境の変化にも触れておきます。月次の公的統計が2024年末で終了したため、今後の市場把握は年1回の業界調査への依存度が高まります。このページは各調査の公表にあわせて更新します。
本ページの図表・数表は、出典を明記のうえ転載・引用いただけます（例: 「ゴルフスケール（golfscale.jp）調べ・原典: 各出典欄参照」）。数値の原典は各表の出典欄のとおりです。データの更新・訂正が入る場合があるため、引用時は本ページの URL の併記をおすすめします。
2024年で約1兆4,230億円です。内訳はゴルフ場9,240億円、ゴルフ用品3,760億円、ゴルフ練習場1,230億円（日本生産性本部『レジャー白書2025』にもとづく集計）。余暇関連市場全体75兆2,030億円の約1.9%にあたります。
数えている段階が違うためで、どちらも誤りではありません。矢野経済研究所の2,933億円（2024年）はメーカーが国内向けに出荷した段階の売上高で、OEM供給分と中古品を含みません。レジャー白書の3,760億円は消費者が支払った段階の支出額の推計です。差の827億円には流通段階のマージンなどが含まれると考えられます。業界の生産動向を見るなら前者、ゴルファーの支出を見るなら後者を使ってください。
2020年から2024年の4年間では22.0%拡大しましたが、直近のピークは2023年の1兆4,420億円で、2024年は1.3%減と反落しました。長期で見ると、ゴルフ場の延べ利用者数は1992年度のピークから14.5%減っており、ゴルフ場数も2002年度のピークから11.7%減っています。人数は減り、単価が上がっているというのが実態に近い説明です。
約1万600円と推定されます（推定値）。ゴルフ場市場9,240億円を2024年度の延べ利用者数8,750.2万回で割った値です。ただし分子は暦年・アンケートにもとづく推計、分母は年度・税務報告にもとづく実数で作り方が違うため、幅をもって1万円〜1万1千円程度と受け取るのが妥当です。
施設数は増えています。全日本ゴルフ練習場連盟の2025年度調査ではインドア2,541か所が屋外2,259か所を上回りました。ただし同連盟は2025年度から調査方法を変更しており、前年度からの増加1,029か所には捕捉方法の変更分が含まれます。2024年度以前との単純比較はできません。市場規模のほうは1,230億円で横ばいです。
都道府県が課す普通税で、標準税率は1人1日につき800円（制限税率1,200円）です。18歳未満・70歳以上・障害者、国民体育大会や国際競技大会のゴルフ競技、学校の教育活動は非課税です。税収の10分の7はゴルフ場が所在する市町村に交付されます。税収規模は総務省の見込額で令和6年度429億円、令和7年度418億円です。
用品市場は矢野経済研究所が毎年秋に公表するプレスリリース、参加人口と市場規模は日本生産性本部『レジャー白書』（毎年秋）、ゴルフ場の延べ利用者数と施設数は日本ゴルフ場経営者協会、練習場施設数は全日本ゴルフ練習場連盟が公表しています。このページはそれらの公表にあわせて更新し、数値ごとに出典を紐づけています。
最終更新: 2026-08-03
