ゴルフ用品市場の推移

2024年の国内ゴルフ用品市場は2,933億3,000万円でした（メーカー売上高ベース、矢野経済研究所）。前年比95.0%で、2年ぶりに3,000億円台を割り込んでいます。

まず押さえるべき事実は3つです。

• ピークは2022年の3,092億円。コロナ禍で落ち込んだ2020年から2年で33.6%戻した反動が、2023年以降の頭打ちにつながっている
• 2024年はピーク比5.1%減。ただしコロナ禍前の2019年と比べれば110.6%で、水準そのものは高いまま
• 同じ「ゴルフ用品市場」に、もう1つ3,760億円という数字がある（『レジャー白書2025』にもとづく集計）。数え方が違うだけで、どちらも誤りではない

2つの数字の差は827億円、比率にして1.28倍です。矢野経済研究所はメーカーが出荷した段階、レジャー白書はゴルファーが支払った段階を数えています。差の中身は最後の「数字の定義」で扱います。

もう1つ、この市場を読むうえで欠かせない前提があります。中古クラブはこの金額に入っていません。矢野経済研究所の調査は中古品を基本的に対象外としています。量販店の店頭では中古の伸びが続いていますが、その分は用品市場の数字には現れません。

この市場を毎年定点観測しているのが、矢野経済研究所「ゴルフ用品市場に関する調査」です。用品メーカー・卸売業者・小売企業・ゴルフ場・練習場・スクール・関連団体への直接面談で積み上げた、メーカー売上高ベースの金額です。2025年の調査は同年5月から8月にかけて実施されました。

推移は4つの局面に分けられます。

ここからは解釈です。回復期の伸びは、ゴルフを始めた人が増えたことだけでなく、単価の引き上げが効いていたとみられます。矢野経済研究所は2024年の調査で、業界の基本方針が「数量を増やす」から「数量は減っても価格引き上げで金額を維持する」へ移ったと報告しています。2024年の反落は、その値上げが数量減を埋め切れなくなった局面と読むのが自然です。

2025年については予測値しか出ていません。矢野経済研究所は2025年10月時点で3,093億5,000万円（前年比105.5%）と予測しましたが、実績が確定するのは2026年秋の発表です。予測と実績はずれます（2020年は当初予測2,315億8,000万円に対し、実績は2,314億2,000万円でした）。下の全年テーブルには、後年の発表で実績として示された値だけを収録しています。

なお2016年以前は、無償公開のプレスリリースが現存せず実績値を確認できないため未収録です。空欄は「ゼロ」ではなく「確認できていない」という意味です。

「クラブが何割、ボールが何割」という構成比は、無償で公開されている一次ソースには存在しません。矢野経済研究所の年次プレスリリースが載せているのは市場全体の金額だけで、品目別の数値は有料の『ゴルフ産業白書』とショートレポートにのみ収録されています。ネット上で見かける品目別構成比の多くは出所をたどれないため、このページでは採用しません。

公開されているのは、まず何が「ゴルフ用品」に数えられているかです。

品目別の前年比が公表されたのは、確認できた範囲では2017年実績が最後です。このときはゴルフクラブが前年比2.6%増、ゴルフウエアが同1.4%増と発表されました。矢野経済研究所はこの2つを「構成比の高いカテゴリー」として挙げており、金額の大きさではクラブとウエアが2大品目であることは公開情報からも読み取れます。

参考として、品目別の金額を開示している海外メーカーの2025年通期実績を並べます。日本市場の構成比ではなく、その企業の売上構成である点に注意してください（金額は原典どおり米ドル表記で、為替換算はしていません）。

Acushnetはボールがクラブを上回り、Callawayはクラブがボールの3倍以上です。同じ「ゴルフ用品」でも企業によって構成はまったく違うため、1社の比率を市場全体に当てはめることはできません。

小売の店頭に降りると、また別の姿になります。中古専門チェーンのゴルフ・ドゥの直営全店では、2026年3月期第1四半期の売上構成が中古クラブ69.5%・新品クラブ11.2%・用品8.5%・リペア9.4%でした。業態を選べば中古が7割を占めるということです。

用品がゴルファーに届く経路は大きく4つあり、それぞれ統計への写り方が違います。

1. ゴルフ量販店。アルペン（ゴルフ5）の2026年6月期上期は、ゴルフ関連の売上高が464億4,800万円（前年同期比102.4%）で、連結売上高に占める構成比は33.9%でした。ゴルフ5の店舗数は2025年12月末で197店舗です。同社は市況について「全体としては力強さを欠く状況が続くも、中古クラブの成長継続に加え、新品クラブでも人気モデルの発売が支えとなり前年を上回る推移」と説明しています。

2. EC。ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）は自社サイトで、取扱商品約17万点・国内外約390を超えるメーカーを扱い、国内EC市場（全体の13.4%）で1位、国内ゴルフ用品市場全体では3位（2023年度）と説明しています。この13.4%は同社の記載であり、原典となる調査名は明示されていません。参考として、経済産業省の調査では2024年の物販系分野のEC化率は9.8%（BtoC-EC市場規模は26.1兆円）ですが、ゴルフ用品単独の公表値はありません。

3. 中古。中古は用品市場の統計に入らないため、売れても市場規模の数字は動きません。中古専門チェーンのゴルフ・ドゥは直営店とフランチャイズで店舗網を持ち、2026年3月期第1四半期のEC取扱高は前年同期比123.9%、オンラインショップ会員は46.5万人でした。国全体の規模としては、環境省がまとめたリユース市場の調査で「スポーツ・レジャー用品」が1,273億円（2022年、リユース市場全体2兆8,976億円の4.4%）とされていますが、ゴルフ単独の内訳は公表されていません。

4. 工房・カスタム。矢野経済研究所は、市場が「いわゆる完成品モデル」からカスタム仕様へ移りつつあると報告しています。同じ本数が売れても単価が上がる方向の変化です。

資本の面でも動きがありました。GDOは2025年9月29日をもって東京証券取引所プライム市場を上場廃止になっています。ゴルフ用品の主要な流通事業者のうち、四半期ごとに業績を開示する上場企業は減る方向にあり、流通側の実態は年々見えにくくなっています。

ブランド別シェアを示す公開値は、無償の一次ソースには存在しません。ドライバーの出荷本数シェアのような数字は、各社の非公開データか有料調査に閉じています。ここでは各社が自ら開示している数字だけを並べます。

この表を足し上げても日本の市場規模にはなりません。決算期も対象地域もセグメントの定義もバラバラだからです。住友ゴム工業のスポーツ事業にはテニス用品やスクール事業が含まれ、ミズノのゴルフ364億円にも海外分が含まれます。

開示値から事実として言えるのは次の3点です。

• 国内メーカーの多くは、ゴルフ用品をより大きな事業の一部門として持っている（タイヤ、総合スポーツ用品など）。ゴルフ専業の上場企業は国内にほとんどない
• 海外メーカーにとって日本は主要市場の1つだが、最大ではない。Acushnetの2025年通期では日本131.1百万ドルに対して韓国275.5百万ドルで、韓国のほうが大きい
• Callawayは2026年1月1日付でTopgolf事業の株式60%とJack Wolfskinを手放し、ゴルフ用品専業へ回帰した

どのブランドがどんなクラブを出しているかは、golfscaleのブランド一覧とクラブ検索で確認できます。市場規模の数字は年に1回しか動きませんが、製品は毎月入れ替わります。

ゴルフ用品市場には、性格の違う2つの数字が並立しています。

矢野経済研究所の算出基準は、各メーカーの総売上高（直営店売上分＋卸売）から返品およびマークダウン伝票発行分を差し引いた純売上です。次のものは含みません。

• 海外向け売上（国内向けのみが対象）
• 中古品（ロストボールを含め、基本的に対象外）
• OEM供給分（国内向け自社ブランド品が対象）

呼称は2019年発表までが「メーカー出荷金額ベース」、2020年発表以降が「メーカー売上高ベース」ですが、同一調査の同一系列です。

予測値と実績値は必ず分けて扱ってください。矢野経済研究所は毎年秋に「前年実績＋当年予測」を公表します。当年の数字は予測であり、実績は翌年以降のプレスリリースで確定します。

『レジャー白書』側の3,760億円との差827億円（1.28倍）については、流通段階のマージンや、メーカー出荷ベースでは対象外となる中古品・OEM供給分などが上乗せされたものと考えられます。ただしこれは両調査が公表している定義から導いた解釈であり、どちらかの調査が差分の内訳を示しているわけではありません。

このページの数字の使い方。年次データは1年ごとに出典を紐づけて公開しています。出典（原典の調査機関名と当ページ）を明記していただければ、図表・数値の引用は自由です。統計の公表にあわせて更新しており、更新日はページ下部に表示しています。