ゴルフ練習場は減っている——長くそう言われてきました。しかし全国の施設数を屋外と屋内に分けると、まったく逆向きの2本の線が現れます。屋外は毎年数十か所ずつ減り続け、インドアは倍以上に増えました。そして2025年度の調査で、両者はついに入れ替わります。このページでは公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）の全国施設数調査を全年テーブルとグラフで示し、逆転がいつ・どこで起きたのか、それが何を意味するのかを一次資料だけで検証します。
全国のゴルフ練習場の施設数は、屋外（アウトドア）と屋内（インドア）で完全に逆向きに動いています。公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）が毎年公表している全国施設数調査では、2025年度（2026年1月30日現在）にインドアの施設数が初めて屋外を上回りました。
| 区分 | 2018年度 | 2025年度 | 変化 |
|---|---|---|---|
| 屋外（アウトドア） | 2,519 | 2,259 | −260（−10.3%） |
| インドア | 1,070 | 2,541 | +1,471（約2.4倍） |
| 合計 | 3,589 | 4,800 | +1,211（+33.7%） |
単位はいずれも施設数（か所）。全施設に占めるインドアの比率は、2018年度の約30%から2025年度は約53%へ変わりました。
ただし、この「逆転」の読み方には注意が必要です。JGRAは2025年度調査から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記しており、インドアの前年からの増加分1,029か所には、実際の新設分と、従来の方法では捕捉できていなかった既存施設が混在していると考えられます。内訳はJGRAから示されていません。公表値の上で逆転したのは2025年度である、というのが出典に忠実な言い方です。
JGRAの調査で数値をたどれる2018年度以降、屋外練習場は一度も増えていません。7年間で260か所が姿を消し、年平均でおよそ37か所ずつ減った計算になります（260÷7）。コロナ禍でゴルフ需要が伸びた2021年度前後も減少ペースが鈍っただけで、増加に転じた年はありません。
減少の背景には、屋外練習場に固有のコスト構造があります。
東京商工リサーチの調査では、ゴルフ練習場（負債1,000万円以上、ゴルフ場は含まない）の倒産が2025年1〜10月の累計で6件に達し、集計を始めた2006年以降の年間最多を更新しました。従来の最多は2008年と2020年の5件で、2021年から2024年までは年0〜2件で推移していました。同調査は、運営コストの上昇に加えて、打ち放題やレッスン、長時間営業を備えたインドア施設に顧客が流れていることを競争激化の要因として挙げています。
屋外側も手をこまねいているわけではなく、打球の弾道を計測してモニターに表示するシステムを導入し、ゲーム性と計測データを武器に対抗する施設が増えています。
定義: 公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）調査研究委員会「全国練習場施設数調査」における『アウトドア』施設数の総合計（全国47都道府県）。JGRAが会報誌を全国の練習場に郵送して返戻（倒産・閉鎖）を確認し、新設練習場はインターネットおよび各地区連盟からの報告で所在確認して集計した悉皆ベースの施設数で、JGRA会員施設に限らない。year は調査年度を表し、実際の調査時点は年度ごとに異なる（caveats 参照）。
注: 調査時点は 2018年度=2019年2月28日現在 / 2019年度=2019年12月10日現在 / 2020年度=2020年10月25日現在 / 2021年度=2021年10月20日現在 / 2022年度=2022年10月20日現在 / 2023年度=2023年10月31日現在 / 2024年度=2025年1月30日現在 / 2025年度=2026年1月30日現在。
注: 2020年度は5月調査（2020年5月31日現在、アウトドア2,443・インドア1,042）と10月調査の2回が公表されている。年次系列には各年度1回のみ採用する方針から10月調査を採用した。
注: 2019年度の数値はJGRA公式サイトに現存しないため、ゴルフ市場活性化委員会（GMAC）が原典（JGRA、2019年12月10日現在）を明記して掲載した数値を採用した。
注: 2020〜2024年度はJGRA公式ページの当時の版（Wayback Machine アーカイブ）から取得した。数値はJGRA自身が公表した総合計行。
注: JGRAは2025年度調査から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記している（インドア施設数の前年対比に大きな差異が出ている）。
注: 2025年度表の甲信越ブロックのアウトドア「計」欄（177）は都道府県内訳（18+37+62=117）と一致しない原典の誤記とみられるが、総合計2,259・2,541は都道府県内訳の合計と一致することを検算済み。
注: 経済産業省「特定サービス産業実態調査」「特定サービス産業動態統計調査」にもゴルフ練習場の事業所数系列があるが、調査対象・定義・屋内外の区分がJGRA調査と異なるため本系列には混在させていない。
インドア施設は2020年度まで横ばいから微減で推移していました。増加に転じたのは2021年度で、以降は右肩上がりです。2024年度にわずかに減ったものの、2025年度に大きく伸びました。
増加を支えているのは、設備と運営モデルの2つの変化です。
センサーで打球を計測して画面上のコースを再現する装置が、練習場向け設備として広く流通するようになりました。業界大手のGOLFZONは、同社のシミュレーターが世界43か国・9,300施設に導入され、日本国内では1,200施設・2,700台が稼働していると公式サイトで公表しています（2026年8月3日閲覧時点の掲載値）。
入退室をスマートロックと予約システムで管理し、スタッフを常駐させない運営形態が広がりました。屋外練習場のような広い敷地と防球設備を必要とせず、ビルの一区画やテナント跡地で開業できるため、初期投資と固定費の水準が屋外とは大きく異なります。東京商工リサーチも、打ち放題やレッスン、長時間営業を備えたインドア施設が屋外の顧客も取り込んでいると指摘しています。
なお2025年度の数値は、JGRAが調査方法を変更したあとの最初の値です。前年からの増加をそのまま「1年間の新設数」と読むことはできません。グラフとテーブルでは、この断絶を隠さずそのまま示しています。
定義: 公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）調査研究委員会「全国練習場施設数調査」における『インドア』施設数の総合計（全国47都道府県）。屋内型のゴルフ練習場・シミュレーションゴルフ施設・インドアレッスンスタジオ等を含み、JGRA会員施設に限らない。調査方法は屋外と同一（会報誌の郵送返戻確認＋インターネット・各地区連盟からの報告）。year は調査年度を表し、実際の調査時点は年度ごとに異なる（caveats 参照）。
注: 調査時点は 2018年度=2019年2月28日現在 / 2019年度=2019年12月10日現在 / 2020年度=2020年10月25日現在 / 2021年度=2021年10月20日現在 / 2022年度=2022年10月20日現在 / 2023年度=2023年10月31日現在 / 2024年度=2025年1月30日現在 / 2025年度=2026年1月30日現在。
注: 2020年度は5月調査（2020年5月31日現在、アウトドア2,443・インドア1,042）と10月調査の2回が公表されている。年次系列には各年度1回のみ採用する方針から10月調査を採用した。
注: 2019年度の数値はJGRA公式サイトに現存しないため、ゴルフ市場活性化委員会（GMAC）が原典（JGRA、2019年12月10日現在）を明記して掲載した数値を採用した。
注: 2020〜2024年度はJGRA公式ページの当時の版（Wayback Machine アーカイブ）から取得した。数値はJGRA自身が公表した総合計行。
注: JGRAは2025年度調査から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記している（インドア施設数の前年対比に大きな差異が出ている）。
注: 2025年度表の甲信越ブロックのアウトドア「計」欄（177）は都道府県内訳（18+37+62=117）と一致しない原典の誤記とみられるが、総合計2,259・2,541は都道府県内訳の合計と一致することを検算済み。
注: 経済産業省「特定サービス産業実態調査」「特定サービス産業動態統計調査」にもゴルフ練習場の事業所数系列があるが、調査対象・定義・屋内外の区分がJGRA調査と異なるため本系列には混在させていない。
注: 2025年度は調査方法変更により前年から+1,029施設（1,507→2,541）と不連続に増加している。2024年度以前と2025年度以降を単純比較しないこと。
インドア化は全国で一様に進んでいるわけではありません。JGRAの2025年度調査を地域ブロック別に見ると、インドアが屋外を上回っているのは関東・関西・北海道の3ブロックだけです。
| ブロック | 屋外 | インドア |
|---|---|---|
| 関東 | 711 | 1,322 |
| 関西 | 286 | 503 |
| 北海道 | 75 | 76 |
| 中部・東海 | 288 | 193 |
| 九州 | 284 | 179 |
| 東北 | 184 | 68 |
| 中国 | 165 | 80 |
| 甲信越 | 117 | 53 |
| 四国 | 100 | 34 |
| 北陸 | 49 | 33 |
単位は施設数（か所）。甲信越の屋外は、原典の「計」欄が都道府県内訳と一致しないため、内訳の合計値を採っています。
都道府県単位ではさらに極端です。東京都は屋外137か所に対してインドアが778か所（約5.7倍）、大阪府は屋外70か所に対してインドアが269か所（約3.8倍）。逆に東北・四国・北陸では屋外が多数を占めます。インドア化はいまのところ都市の現象だと言えます。
理由は立地条件から説明がつきます。屋外練習場は打球を飛ばす奥行きと高い防球ネットを必要とし、都市部でその土地を確保・維持するコストは年々重くなっています。インドアは奥行きが数メートルで足り、既存の建物のなかに収まります。
時間の制約も外れました。無人運営と予約システムにより深夜・早朝の利用が可能になり、天候にも左右されません。加えて、屋外の打席で周囲から見られることに抵抗を感じる人にとって、個室型で道具のレンタルとレッスンが一体になった施設は入り口の障壁が低いという指摘があります。ただし「初心者が屋外を避けている」ことを示す全国規模の調査は公表されておらず、ここは施設側が掲げる訴求点として読むべき部分です。
見落とせないのは、施設数が増える一方で練習場の利用者そのものは減っていることです。『レジャー白書』（日本生産性本部）の練習場参加人口を施設数で割ると、1施設あたりの参加者は次のように試算できます。
6年で約36%の減少です。これは粗い指標で、同じ人が複数の施設を使うことや、インドアはレッスン主体で1人あたりの単価・利用頻度が屋外と異なることを織り込めていません。それでも、増えた施設が新しい需要ではなく既存の需要を分け合っている可能性は、この計算からも読み取れます。
インドア施設の多くはレッスンとセットで運営されています。これは指導者の働く場所の分布が変わることを意味します。
公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）のティーチングプロ（TCP）資格を持つ会員は4,189人です（2026年時点の会員検索結果）。同じ時点で全国のインドア施設は2,541か所あり、施設の数が資格保有者の数に迫る規模になっています。
| 項目 | 数 |
|---|---|
| PGAティーチングプロ資格保有者 | 4,189人 |
| インドア施設 | 2,541か所 |
| 屋外練習場 | 2,259か所 |
ただし、ここから「インドアの増加がレッスンプロの雇用を増やした」と結論づけることはできません。職種別・業態別の就業者数を継続的に把握した統計は公表されておらず、指導者にはPGA以外の団体の資格保有者や、資格を持たない指導者も含まれるためです。確実に言えるのは、指導の場が屋外練習場とゴルフ場にほぼ限られていた時代とは、施設の分布が明らかに変わったということまでです。
なおPGAのティーチングプロ資格は、2020年度から受験要件が広げられ、その年度に20歳に達する人であれば性別を問わず受験できるようになりました。書類審査と実技審査、筆記試験と面接審査を経てB級講習会を修了し、入会セミナーを経てPGAに入会するという段階を踏みます。
レッスンプロの収入や需要そのもの（指導料の相場、資格別の位置づけ、ツアー選手との収入構造の違い）は、それだけで別の主題です。下の関連ページで詳しく扱っています。
| 年 | 日本のティーチングプロ会員数（日本プロゴルフ協会） | 出典 |
|---|---|---|
| 2026 | 4,189 | PGA会員検索（公益社団法人日本プロゴルフ協会 公式会員データベース）— 資格区分を指定し氏名欄を空欄にした全件検索の該当件数 |
定義: 公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）の会員のうち、ティーチングプロ（TCP）資格を保有する会員の数。PGA公式の会員データベース「PGA会員検索」で資格区分に「ティーチングプロ」を指定し、氏名欄を空欄にして全件検索した該当件数（照会日時点）。PGA定款第5条は正会員を「ゴルフプロフェッショナル（トーナメントプレーヤー（TP）及びティーチングプロ（TCP））」と定めるが、両資格を保有する会員がいるためTPとTCPの合計は会員総数と一致しない。年間のティーチングプロ資格認定者数（新規資格認定者数）とは別物。
注: 値は事業年度末の確定値ではなく、PGA公式会員検索を照会した日（sources[].verified_on）時点の登録件数。2026年の値は2026年8月3日照会時点。
注: トーナメントプレーヤー（TP）とティーチングプロ（TCP）は排他的な会員区分ではない。2026年8月3日時点で TP 2,598件・TCP 4,189件（単純合計6,787件）に対し、資格区分を指定しない全件検索は5,969件。差の818件は両方の資格を保有する会員とみられるため、2系列を足し上げても会員総数にはならない。
注: 会員総数の公式値は内閣府 公益法人information で公表されている PGA の「運営組織に関する重要な事項を記載した書類」（令和8年3月16日提出・2025年度分）に「社員（代議員）を選出する会員の数 5,898人」として記載がある（同書類の社員（代議員）の数は101人）。ただし資格区分別の内訳は同書類にも記載がなく、PGA会員検索の全件5,969件（2026年8月3日）とは基準日が異なる。
注: PGAが公式サイトで公開している事業報告書・事業計画書・決算（2005年度〜2025年度）および「団体情報」ページには資格区分別の会員数の記載がなく（団体情報は「5千名を超える」という概数表記のみ）、公表資料からの年次遡及はできていない。令和7年3月31日までに提出された旧制度の「運営組織等概要」は閲覧に請求者の氏名・メールアドレス登録が必要なため未取得。
注: プロテスト合格者数・ティーチングプロ資格認定者数（年間の新規資格認定者数）は会員数とは別物であり、この系列には含めていない。
注: ティーチングプロ資格制度は1985年にインストラクター資格認定制度として発足し、2002年に「PGAティーチングプロ」へ改称して階級を4段階から3段階（A・B・C級）に変更、2007年にC級とB級の資格認定講習会を統合して現在はA級・B級の2階級で講習会を実施している。受験資格も2015年度に年齢要件が緩和され、2020年度から女性も受験可能になった。会員数の数え方自体は変わらないが、母集団の性格は制度改定の影響を受ける。
インドア施設の増加が続くのか、それとも飽和に向かうのか。現時点で公表されているデータは、両方の見方に材料を与えています。
判断を難しくしているのは、検証に使える統計そのものが細っていることです。経済産業省「特定サービス産業実態調査」は2020年に中止され、ゴルフ練習場の売上高・利用者数を月次で追ってきた「特定サービス産業動態統計調査」も2024年12月調査で終了しました。全国のインドア施設の売上規模を推計した公的統計は存在せず、いま継続的に追える全国系列は事実上JGRAの施設数調査だけです。
このページでは断定的な予測は置きません。次回のJGRA調査でインドアの増加が続くか、屋外の減少ペースが変わるかを、公表にあわせて毎年更新し、判断材料をそのまま出していきます。
本ページの図表・数表は、出典を明記のうえ転載・引用いただけます（例: 「ゴルフスケール（golfscale.jp）調べ・原典: 各出典欄参照」）。数値の原典は各表の出典欄のとおりです。データの更新・訂正が入る場合があるため、引用時は本ページの URL の併記をおすすめします。
屋外と屋内で答えが分かれます。屋外（アウトドア）練習場はJGRAの調査で数値をたどれる2018年度以降ずっと減り続け、2025年度までに260か所減りました。一方でインドア施設は同じ期間に約2.4倍に増えており、屋外とインドアを合わせた総数は増えています。「練習場が減っている」という言い方は、屋外に限れば正しく、全体では当てはまりません。
JGRAの公表値では2025年度調査（2026年1月30日現在）が初めてで、インドアが2,541か所、屋外が2,259か所でした。ただしJGRAは2025年度から調査方法を変更しており、増加分に実際の新設と従来の捕捉漏れの解消がどれだけ含まれるかの内訳は公表されていません。実態としての逆転がこの年に起きたと断定はできません。
全国のインドアゴルフ施設の売上規模を継続的に推計した公的統計・業界統計は、2026年8月時点では公表されていません。経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」はゴルフ練習場の売上高を月次で調べていましたが、屋内外の区分を持たないうえ2024年12月調査で終了しました。金額での市場規模を示す記事を見かけたときは、原典と推計方法が明示されているかを確認することをおすすめします。本ページで確かに追えるのは施設数です。なお矢野経済研究所が公表しているゴルフ用品市場規模はクラブ・ボール・ウエア等の用品出荷額で、練習場の売上とは別のものです。
重なりますが同じではありません。JGRAの調査でいう「インドア」は、屋内型のゴルフ練習場・シミュレーションゴルフ施設・屋内レッスンスタジオなどを含む区分です。シミュレーターを備えずネットに打ち込むだけの屋内打席や、レッスン専用のスタジオも含まれます。
屋外練習場は打球の飛距離に見合う奥行きと高い防球ネットを必要とし、都市部で土地を確保・維持する負担が大きい一方、インドアは奥行きが数メートルで足り既存の建物に収まるためです。2025年度調査では、東京都のインドアは778か所で屋外137か所の約5.7倍、大阪府は269か所で屋外70か所の約3.8倍でした。逆に東北・四国・北陸では屋外が多数を占めます。
断定できるデータはありません。施設数は増え続けている一方で、ゴルフ練習場の倒産は2025年に過去最多を更新し（東京商工リサーチ）、練習場の参加人口は長期的に減少しています。1施設あたりの参加者数は2018年の約1,840人から2024年は約1,180人へと試算され、増えた施設が既存の需要を分け合っている可能性があります。地域差も大きく、全国一律に「飽和」と言い切れる状態ではありません。
地域によって影響が変わります。インドアが屋外を上回っているのは関東・関西・北海道の3ブロックで、東北・四国・北陸などでは屋外が多数を占めたままです。都市部では屋外が減ってもインドアが代替になりやすい一方、地方で屋外が閉鎖されると近くに代わりの施設が生まれにくい、という非対称があります。
出典を明記していただければ、図表・数表とも転載・引用いただけます。数値の原典は各表の出典欄に記載しているJGRA等の公表資料です。JGRAの施設数調査はおおむね年1回公表されるため、更新時期にあわせて本ページも更新します。引用の際は本ページのURLを併記いただけると、更新・訂正の確認ができて確実です。
最終更新: 2026-08-03
