コロナ禍の2020年から2023年にかけて、日本のゴルフには特需がありました。ゴルフ場の延べ利用者数は2022年度に2009年度以来の水準まで戻り、用品市場は3,000億円を超えました。 その一方で、同じ時期に「1年に1回以上ゴルフ場でプレーした人」の推計は、一度もコロナ禍前を超えていません。伸びたのは人数ではなく、1人あたりのプレー回数と支出でした。 このページでは指標ごとに「ブーム前の水準」「ピーク」「直近」を並べ、どこが定着してどこが剥落したのかを切り分けます。年ごとの数値はそれぞれの表にまとめ、本文ではピーク・最新・変化率だけを引きます。
コロナ禍のゴルフ需要は2020年に始まったわけではありません。2020年度はゴルフ場の延べ利用者数も、暦年の用品市場も前年を下回りました。跳ねたのは2021年からです。
主要4指標のブーム前・ピーク・直近
| 指標 | ブーム前 | ピーク | 直近 | ピーク比 |
|---|---|---|---|---|
| ゴルフ場延べ利用者数 | 8,597万人（2019年度） | 9,129万人（2022年度） | 8,750万人（2024年度） | −4.2% |
| ゴルフ用品市場 | 2,653億円（2019年） | 3,092億円（2022年） | 2,933億円（2024年） | −5.1% |
| インドアゴルフ施設数 | 1,039か所（2019年度） | 2,541か所（2025年度） | 同左 | — |
| ゴルフ（コース）参加人口 | 580万人（2019年） | 560万人（2021年） | 480万人（2024年） | −14.3% |
延べ利用者数はゴルフ場利用税の課税報告を集計した「のべ回数」、参加人口は『レジャー白書』の標本調査による「実人数」の推計です。数える対象が違うので、水準を直接比べることはできません。
この4つのうち、ブーム前を明確に上回ったまま推移しているのはインドア施設数だけです。延べ利用者数と用品市場は2022年をピークに反落しましたが、2019年の水準はまだ上回っています（2024年で延べ利用者数は2019年度比+1.8%、用品市場は2019年比+10.6%）。参加人口だけは、ブーム期を通じて一度も2019年を超えませんでした。
矢野経済研究所は自社のプレスリリースでこの動きを「コロナバブル」と呼び、2024年の用品市場を「2019年比110.6%と未だに10%程度高い水準」と整理しています。
定義: 一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）が毎年公表する「ゴルフ場利用税の課税状況からみたゴルフ場数、延利用者数、利用税額等の推移」の『延利用者数合計』。全国の都道府県に対するゴルフ場利用税（1988年度以前は娯楽施設利用税）の納税報告から集計した、年度単位の全国ゴルフ場延べ利用者数で、**課税者数と非課税者数（2003年4月の非課税措置施行以降の18歳未満・70歳以上・障害者等）を合算した総数**。同一人物が年に複数回プレーすればその回数だけ数える延べ人数であり、ゴルフ参加人口（実人数）ではない。
注: 年度の区切りは都道府県への納税報告ベースのため、実際のプレー実行月は各年度とも3月〜翌年2月（例: 2024年度＝2024年3月〜2025年2月のプレー分）。暦年でも4月〜翌3月でもない。
注: 1957〜1988年度は娯楽施設利用税、1989年度（平成元年度）以降はゴルフ場利用税の課税状況に基づく集計。税目が切り替わる1989年度を系列断絶年として扱う。
注: 隣接都府県にまたがるゴルフ場が18か所あり、ゴルフ場数・利用者数が重複計上されている場合がある（原典 注4）。
注: ゴルフ場利用税が課されないゴルフ場（課税対象外の施設）は含まない。ショートコース等の取り扱いは原典の課税実務に従う。
注: 原典の単位は千人。本系列は10で除して万人に換算している（例: 87,502千人＝8,750.2万人）。
注: 2003年4月1日からゴルフ場利用税の非課税措置（18歳未満・70歳以上・障害者等）が施行され、2003年度以降は『延利用者数合計＝課税者数＋非課税者数』。2002年度以前は非課税区分が存在しないため合計＝課税者数に相当する。合計値としては連続しているが、課税者数だけを他資料と比較する場合は注意。
注: 2025年度の値のみ NGK News の年間速報値（2026年5月26日公表）。確報（年次推移表の2025年版）で微修正される可能性がある（2024年度は速報87,551千人→確報87,502千人）。
注: 経済産業省『特定サービス産業動態統計調査』のゴルフ場利用者数は調査対象事業所の合計であり全国の総数ではないため、本系列には混在させていない。
新しく入ってきた人の数を直接数えた公的統計はありません。公表されている推計は、矢野経済研究所が2021年5月のコラムで示した「コロナ期にゴルフを始めた（または復帰した）『コロナ参入ゴルファー』は約60万人存在する」という数字です（同社「コロナリタイアゴルファー実態調査2021」に基づく）。同社は翌2022年1月に、コロナ新規参入ゴルファー200人・休眠復活ゴルファー300人・リタイアゴルファー500人を対象とした追跡調査を実施しています。
属性の変化は、隔年の推計調査が手がかりになります。笹川スポーツ財団『スポーツライフ・データ』は、コースまたは練習場のいずれかで年1回以上ゴルフをした人を推計しています。
年1回以上の実施者の推計人口（単位: 万人）
| 年 | 全体 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 2018年 | 985 | 856 | 107 |
| 2020年 | 796 | 659 | 123 |
| 2022年 | 856 | 697 | 144 |
| 2024年 | 912 | 732 | 159 |
年1回以上の実施率（単位: %）
| 年 | 20歳代 | 30歳代 |
|---|---|---|
| 2018年 | 6.6 | 6.0 |
| 2020年 | 4.8 | 6.1 |
| 2022年 | 4.5 | 8.2 |
| 2024年 | 8.5 | 8.7 |
全体と男女別は別々に推計されているため、男女の合計は全体と一致しません。
事実として押さえる点が3つあります。第一に、女性は2018年から2024年まで一度も減らず、約1.5倍になりました。第二に、実施率がブーム期（2020年から2022年）に上がったのは30歳代です。第三に、20歳代が跳ねたのは2022年から2024年で、ブームが終わったとされる時期にあたります。
つまり「若者がゴルフを始めた」という語られ方は、20歳代についてはブームそのものより後の動きを指しています。
一緒に回る相手も変わりました。CCCマーケティングが2021年8月18日から24日に実施した調査（全国20〜79歳・有効回答1,784人）では、ラウンド相手として「配偶者・カップル」が前回調査から4.4ポイント増え、「会社の上司・部下・同僚」は1.6ポイント減っています。ゴルフをする理由では「仕事などの付き合い」が11.6ポイント減りました。ゴルフを教わる相手でも「家族」が5.1ポイント増え、「職場の上司や同僚」が4ポイント減っています。
ブームが去っても戻らなかった、つまり定着したものは大きく3つあります。
全日本ゴルフ練習場連盟の施設数調査では、インドアは2020年度まで横ばいでしたが2021年度から増加に転じ、以降は毎年積み上がっています。同じ期間に屋外の練習場は一度も増えていません。設備投資は一度実行すると簡単には戻らないため、これは需要の波よりも遅れて動き、遅れて残る指標です。
ただし2025年度は調査方法が変更されており、前年からの増加分をそのまま1年間の新設数と読むことはできません。この点は下の関連ページで詳しく扱っています。
笹川スポーツ財団の推計では、女性は2018年から2024年まで一度も減らずに増え続けました。同じ期間に男性は856万人から732万人へ減っています。ブーム期に入ってきた層のうち、もっとも継続して数字が伸びているのが女性です。ただし人数の規模は男性の5分の1程度で、全体の水準を動かすほどの厚みにはまだなっていません。
帝国データバンクの調査（2025年12月1日公表）によると、2024年度のゴルフ場市場規模は8,100億円で前年度比3.0%増、4年連続の増加でした。8,000億円を超えたのは2018年度（8,042億円）以来6年ぶりです。赤字企業の割合は2020年度の47.5%から2024年度は24.7%へ下がり、4年連続で20%台にとどまっています。
ここからは推定です。帝国データバンクの市場規模を、ゴルフ場利用税の集計による延べ利用者数で割ると、利用者1人あたりの金額はおよそ次のようになります。
2つの数字は集計主体も対象範囲も違います（市場規模は運営企業の売上ベース、延べ利用者数は課税報告ベース）ので、水準そのものの精度は高くありません。ただし方向としては、ゴルフ場の収益改善は単価の上昇ではなく来場回数の維持によるところが大きい、と読むのが数字には合います。
定義: 公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）調査研究委員会「全国練習場施設数調査」における『インドア』施設数の総合計（全国47都道府県）。屋内型のゴルフ練習場・シミュレーションゴルフ施設・インドアレッスンスタジオ等を含み、JGRA会員施設に限らない。調査方法は屋外と同一（会報誌の郵送返戻確認＋インターネット・各地区連盟からの報告）。year は調査年度を表し、実際の調査時点は年度ごとに異なる（caveats 参照）。
注: 調査時点は 2018年度=2019年2月28日現在 / 2019年度=2019年12月10日現在 / 2020年度=2020年10月25日現在 / 2021年度=2021年10月20日現在 / 2022年度=2022年10月20日現在 / 2023年度=2023年10月31日現在 / 2024年度=2025年1月30日現在 / 2025年度=2026年1月30日現在。
注: 2020年度は5月調査（2020年5月31日現在、アウトドア2,443・インドア1,042）と10月調査の2回が公表されている。年次系列には各年度1回のみ採用する方針から10月調査を採用した。
注: 2019年度の数値はJGRA公式サイトに現存しないため、ゴルフ市場活性化委員会（GMAC）が原典（JGRA、2019年12月10日現在）を明記して掲載した数値を採用した。
注: 2020〜2024年度はJGRA公式ページの当時の版（Wayback Machine アーカイブ）から取得した。数値はJGRA自身が公表した総合計行。
注: JGRAは2025年度調査から「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したと注記している（インドア施設数の前年対比に大きな差異が出ている）。
注: 2025年度表の甲信越ブロックのアウトドア「計」欄（177）は都道府県内訳（18+37+62=117）と一致しない原典の誤記とみられるが、総合計2,259・2,541は都道府県内訳の合計と一致することを検算済み。
注: 経済産業省「特定サービス産業実態調査」「特定サービス産業動態統計調査」にもゴルフ練習場の事業所数系列があるが、調査対象・定義・屋内外の区分がJGRA調査と異なるため本系列には混在させていない。
注: 2025年度は調査方法変更により前年から+1,029施設（1,507→2,541）と不連続に増加している。2024年度以前と2025年度以降を単純比較しないこと。
用品市場は、ブームの伸びをもっともはっきり示し、反落ももっともはっきり示した指標です。矢野経済研究所の集計では、2020年に前年比87.2%まで落ちたあと、2021年に119.3%、2022年に112.0%と2年続けて2桁の伸びを記録し、2024年は前年比95.0%で3,000億円を割りました。
同社は2024年発表のプレスリリースで2023年の市場を「2019年比116.4%」、2025年発表で2024年を「2019年比110.6%」としています。ブーム分の上積みが年ごとに削られている、という同社自身の整理です。
もうひとつ剥落したのは、実人数が増えたという見立てそのものです。『レジャー白書』のゴルフ（コース）参加人口は、ブーム期を通じて2019年を超えませんでした。
そこで、延べ利用者数を参加人口で割って、1人あたりの年間ラウンド回数を推定します。計算式は「その年度の延べ利用者数（万人）÷ その年のコース参加人口（万人）」です。たとえば2024年なら8,750.2÷480＝18.2となります。
| 年 | 延べ利用者数÷参加人口（推定） | レジャー白書の年間平均活動回数 |
|---|---|---|
| 2018年 | 約12.7回 | — |
| 2019年 | 約14.8回 | — |
| 2020年 | 約15.6回 | — |
| 2021年 | 約16.0回 | — |
| 2022年 | 約17.9回 | 14.6回 |
| 2023年 | 約16.9回 | 17.3回 |
| 2024年 | 約18.2回 | 16.4回 |
右列は『レジャー白書』が参加者の自己申告として公表している年間平均活動回数で、速報の詳細資料で確認できるのは2022年分からです。算出方法がまったく違う2つの数字が、2022年以降おおむね14〜18回のレンジで重なります。
推定の限界も書いておきます。参加人口はゴルフの有効サンプルが200人前後の標本推計で、年ごとの振れが大きい系列です。分母が小さく振れれば割り算の結果も同じだけ振れます。延べ利用者数は年度（3月から翌2月のプレー分）、参加人口は暦年なので、期間も3か月ずれています。したがって単年の水準ではなく、2018年から2024年にかけて回数が増える方向に動いた、という傾向として読むのが安全です。
事実の整理としてはこうなります。ブーム期に増えたのは「ゴルフをする人」ではなく「1人がゴルフをする回数」と「1人が使う金額」でした。用品市場の伸びも、新規客の増加より既存ゴルファーの買い替え・買い増しで説明がつきます。
| 年 | 日本のゴルフ用品市場規模 | 出典 |
|---|---|---|
| 2017 | 2,587.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2018年）」2018年9月6日（DreamNews 配信） |
| 2018 | 2,626.4 | 矢野経済研究所プレスリリース「国内ゴルフ用品市場調査結果を発表」2019年9月20日（日本経済新聞 電子版 プレスリリース面に全文掲載、原典: 矢野経済研究所 2019年調査） |
| 2019 | 2,653.3 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2020 | 2,314.2 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2021 | 2,760.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2022 | 3,092.0 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2023 | 3,087.2 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2024年）」2024年9月27日 |
| 2024 | 2,933.3 | 矢野経済研究所プレスリリース「ゴルフ用品市場に関する調査を実施（2025年）」2025年10月10日 |
定義: 矢野経済研究所「ゴルフ用品市場に関する調査」（毎年秋公表のプレスリリース）による国内ゴルフ用品市場規模。メーカー売上高（＝メーカー出荷金額）ベースで、各メーカーの総売上高（直営店売上分＋卸売）から返品およびマークダウン伝票発行分を差し引いた純売上、海外向け売上分は除く。小売金額ベースの市場規模とは混在させない。公表時点の予測値・見込値は採用せず、後年のプレスリリースで実績として示された値のみを採る。
注: 算出基準の呼称が2019年発表までは「メーカー出荷金額ベース」、2020年発表以降は「メーカー売上高ベース」となっているが、同一調査の同一系列である。
注: 2020年の値は2020年発表時の予測値（2,315億8,000万円）ではなく、2024年発表のプレスリリースが実績として示した2,314億2,000万円を採用した。
注: 2019年の値は2020年発表・2024年発表の両プレスリリースで2,653億3,000万円と一致している。
注: 2025年は2025年10月発表時点で予測値（3,093億5,000万円、前年比105.5%）のみが公開されており、実績値が未確定のため未収録。
注: 2016年以前は公開プレスリリースで実績値を確認できず未収録（矢野経済研究所サイトに当該年の旧プレスリリースが現存しない）。
注: 2017年の値を伝える2018年発表プレスリリースの本文には算出基準の明記がないが、同一名称の年次調査シリーズであるため同一基準として扱った。
注: 矢野経済研究所『ゴルフ産業白書』本体（有料）は参照していない。数値はすべて無償公開のプレスリリース本文から取得。
指標ごとに、ブーム前トレンドへの回帰なのか、水準そのものが上がったのかを判定します。
| 指標 | 直近の2019年比 | 判定 |
|---|---|---|
| インドアゴルフ施設数 | +145%（2025年度） | 水準シフト |
| ゴルフ用品市場 | +10.6%（2024年） | 水準シフト（縮小中） |
| ゴルフ場延べ利用者数 | +1.8%（2024年度） | ほぼ回帰 |
| 屋外練習場施設数 | −8.2%（2025年度） | ブーム中も減少が継続 |
| ゴルフ（コース）参加人口 | −17.2%（2024年） | 減少トレンドが継続 |
インドア施設数の2025年度は調査方法の変更後の値なので、増加幅には実際の新設と捕捉改善が混ざっています。
もうひとつ、決算を難しくしている事情があります。調査によって結論が逆になることです。
数える対象（コースだけか練習場を含むか）と調査方法（インターネット調査か訪問留置法か）が違うためで、どちらかが間違っているわけではありません。「ゴルフ人口が増えた・減った」を語るときは、どの調査のどの定義かをセットで示す必要があります。
直近の数字も付け加えます。『レジャー白書2026』速報（2026年7月16日公表・有効回答3,279人）では、2025年のゴルフ（コース）参加率は3.7%で前年の5.0%から下がりました。一方、参加者1人あたりの年間平均活動回数は16.9回と前年の16.4回を上回っています。参加率と活動回数が逆方向に動くこの形は、ブーム期からの傾向がまだ続いていることを示しています。
以下は解釈です。コロナ禍のゴルフ特需は「新しい客が入ってきて市場が広がった」というより、「もともといた客が、行き先を失った時間と支出をゴルフに振り向けた」現象に近かったと読むのが、数字には合います。だから時間と支出の行き先が戻れば、需要も戻ります。振り向けが終わったあとに残ったのは、その間に建った施設（インドア）と、その間に入ってきた層のうち定着した部分（女性・30歳代）でした。
定義: 『レジャー白書』（公益財団法人 日本生産性本部 余暇創研／旧・(財)社会経済生産性本部・(財)自由時間デザイン協会・余暇開発センター）が推計する「ゴルフ（コース）」の参加人口。1年間に1回以上ゴルフ場でプレーした人の推計数（参加率×調査対象人口）で、単位は万人。ゴルフ場の延べ利用者数（経済産業省 特定サービス産業動態統計などの入場者数）とは別物で、こちらは「のべ回数」ではなく「人数」の推計。練習場だけを利用した人は含まない（練習場は別系列 golf_practice_population_jp）。year は白書の発行年ではなく調査対象年。
注: 白書の年版と対象年は1年ずれる（『レジャー白書N年版』＝対象年N-1年。調査はN年の1〜3月に実施）。本系列の year は対象年。
注: 参加人口は「参加率×調査対象人口」で推計される。近年の調査対象は全国15〜79歳の男女、有効回収数は年により3,200〜3,700人程度で変動し、ゴルフの有効サンプルは200人前後と小さい。年ごとの振れが大きい点に注意（例: 対象年2015→2016でコース人口が760→550万人と27%減）。
注: 2008年（対象年）からインターネット調査。日本生産性本部『レジャー白書2011』巻頭図表の注記は「平成21年よりインターネット調査に移行」（＝2009年調査＝対象年2008年）としており、対象年2007年以前との単純比較はできない（break_years に記録）。
注: 対象年2007年以前は「全国の都市部（人口5万人以上）に住む15歳以上の男女3,000人」を対象とした従来型アンケート（週刊ゴルフダイジェストの各年報道による）。
注: 2008〜2015年および2017年の値は、ゴルフ市場活性化委員会(GMAC)『Japan Golf Market Annual Review 2023』p.5 の図「参加人口推移（レジャー白書2022）」のデータラベル（＝レジャー白書2022年版時点の遡及系列）による。同図の2005〜2007年は週刊ゴルフダイジェストの同時代報道と、2011〜2016年はGMAC 2017年プレスリリースおよび一季出版の報道と一致することを確認済み。
注: 白書の無料公開資料（プレスリリース・速報版）には参加人口上位20位しか載らずゴルフは圏外のため、参加人口の絶対値は一次では公開されていない。一次で確認できるのは参加率のみ（例: 対象年2024はコース5.0%・練習場4.6%）。
注: 1993〜1999年の値は環境省サイト掲載資料「余暇活動参加人口の推移」（出典表記: (財)自由時間デザイン協会『レジャー白書2002』）の「ゴルフ（コース）」行による。2026-08-03に表の行見出しと全数値（1993〜2002年: 1,440/1,450/1,420/1,380/1,340/1,270/1,220/1,290/1,340/1,040万人）を目視で確認済み。同表にゴルフ練習場の行は無い。
注: 1992年以前は入れていない。1992年をピーク1,480万人とする学術論文（中央大学紀要・高千穂論叢）が存在するが、原典の白書年版とコース／練習場の別を本文で確認できなかったため不採用とした。
注: 対象年2001→2002でコース人口が1,340→1,040万人と約22%減少しているが、この断層を説明する調査手法の変更は今回の調査では一次・準一次ソースで確認できなかった（break_years には入れていない）。
以下は事実の整理ではなく、ここまでのデータからの見立てです。
決算を続けて確かめるなら、次の3つが手がかりになります。
このページは、これらの公表にあわせて更新します。
指標によります。ゴルフ場の延べ利用者数と用品市場は2022年のピークから反落しましたが、どちらもコロナ禍前は上回っています（2024年で延べ利用者数は2019年度比+1.8%、用品市場は2019年比+10.6%）。一方、インドアゴルフ施設数は増え続けており、ブーム前の水準には戻っていません。「終わった指標」と「戻っていない指標」が同時にある、というのが実態です。
『レジャー白書』のゴルフ（コース）参加人口は、ブーム期を通じて2019年の580万人を超えていません（2024年は480万人）。増えたのは1人あたりのラウンド回数と支出です。ただし笹川スポーツ財団の推計（コースまたは練習場）では2020年の796万人から2024年の912万人へ増えており、定義が違えば結論も変わります。
笹川スポーツ財団の推計では、女性の実施者は2018年の107万人から2024年の159万人へ、一度も減らずに増えています。同じ期間に男性は856万人から732万人へ減りました。ブーム期に入ってきた層のなかでは、女性がもっとも定着しています。ただし人数の規模は男性の5分の1程度で、全体の水準を押し上げるほどの厚みにはまだなっていません。
20歳代についてはブームの後です。笹川スポーツ財団の調査では、20歳代の実施率は2018年6.6%、2020年4.8%、2022年4.5%、2024年8.5%で、跳ねたのは2022年から2024年にかけてです。ブーム期に上がったのは30歳代（2020年6.1%から2022年8.2%）でした。
矢野経済研究所の集計では2022年の3,092億円がピークです。2023年は3,087億2,000万円でほぼ横ばい、2024年は前年比95.0%の2,933億3,000万円で3,000億円を割りました。同社は2025年について前年比105.5%の3,093億5,000万円と予測していますが、これは2025年10月公表時点の予測値で実績ではありません。
帝国データバンクの調査では、ゴルフ場市場規模は2024年度に8,100億円と4年連続で増え、赤字企業の割合は2020年度の47.5%から2024年度の24.7%へ下がりました。ただし市場規模を延べ利用者数で割った1人あたりの金額は、2018年度と2024年度でほぼ変わりません（推定でいずれも9,000円台前半）。改善は単価ではなく、来場回数の維持によるところが大きいと考えられます。
ゴルフ場の延べ利用者数は2025年度が8,749.8万人の速報値で、前年度とほぼ同じでした。『レジャー白書2026』速報（2026年7月16日公表）では、2025年のゴルフ（コース）参加率は3.7%と前年の5.0%から下がった一方、参加者1人あたりの年間平均活動回数は16.9回と前年を上回っています。人数は細り、回数は保たれている形です。
直接数えた公的統計はありません。公表されている推計は、矢野経済研究所が2021年5月のコラムで示した「約60万人」（コロナ期に始めた人と復帰した人の合計）です。同社は2022年1月に、コロナ新規参入ゴルファー200人・休眠復活ゴルファー300人・リタイアゴルファー500人を対象とした追跡調査も実施しています。参入と離脱の差し引きが実人数の増減になるため、参入者の数だけでゴルフ人口の増減は判断できません。
最終更新: 2026-08-03
