資格が無くてもゴルフを教えられるか

公式の記載を並べると性格がはっきりする。PGAティーチングプロB級は「PGAティーチングプロ会員として登録され、ゴルフを教える専門家として活動できる」。JLPGAティーチングプロフェッショナルは「会員として登録される」。USGTF系は「認定のゴルフティーチングプロとして登録される」。JIPGAは「ライセンス発行後、会員として協会の各種活動に参加できる」。全日本ゴルフスクールプロ指導者連盟は「認定指導者紹介ページに掲載される」「連盟からの生徒紹介やスクール情報の掲載などの支援を受ける」。

共通しているのは、資格が保証しているのが団体の枠組みへの帰属と名称であって、行為の独占ではないことである。収録した資格のうち、指導系で「この資格がなければ指導できない」と述べているものは1件もない。まとめサイトでよく見る「無資格でも教えられる」という書き方は結論としては同じ方向を向いているが、根拠として示せるのはこの、公式の記載がどこまでを保証しているかという範囲までである。

比較のために同じ一覧の別の資格を見ると違いがわかる。造園技能士は名称独占の国家検定で、公式の記載も「造園技能士（1級）を名乗れる」という形になっている。名乗ること自体が制度で守られている資格は存在するということである。

ゴルフの指導系には、この型の記載が見当たらない。ただし団体の側から見れば、会員でない人がその団体の資格名やロゴを使うことは別の問題になる。「教えてよいか」と「その肩書きを使ってよいか」は分けて考える必要がある。

レッスンを事業として始めると、教える資格とは別の要件が出てくる。人を雇う規模になれば衛生管理者で、常時50人以上の労働者を使用する事業場では労働者数に応じた選任義務がある。建物を使えば消防法の防火管理者で、管理権原者が選任し消防計画の作成と避難訓練を行う。飲食を出せば食品衛生法の食品衛生責任者で、営業ごとに定めなければならず営業許可・営業届出の要件にもなる。

物のほうにも要件が付く。中古クラブの買取・販売をするなら古物商許可で、これは個人の資格ではなく都道府県公安委員会が事業者に与える営業許可であり、営業所ごとに管理者の選任が古物営業法で義務づけられている。農薬や劇物を保管するなら毒物劇物取扱責任者、燃料を貯蔵・給油するなら危険物取扱者という具合に、扱う物ごとに資格が置かれている。

並べるとわかるのは、法令が要求しているのが教える技能ではなく、場所と物の管理だということである。スクールを開く手順を考えるなら、指導者資格より先にこちら側を確認することになる。

もうひとつ、資格とは別に効いてくる規則がある。日本ゴルフ協会のアマチュア資格規則は、取得する資格ではなくアマチュアゴルファーの身分を定める規則で、アマチュアゴルフとプロフェッショナルを区別し、純粋にゴルフの挑戦に対してプレーするアマチュアに適切な制限を課すものとされている。規則に抵触するとアマチュア資格を喪失し、アマチュアとして競技に参加する資格を失う。喪失後にアマチュアへ復帰するには、日本ゴルフ協会への申請が必要になる。

規則は2022年に改訂され、2022年以降の行動には現行版が、それ以前の行動には2016年版が適用される。指導や報酬の受け取りがこの規則にどう当たるかは規則本文が正本なので、競技に出る予定がある人は、資格の話とは切り離して規則そのものを確認する必要がある。改訂のたびに扱いが変わり得る領域で、要約を鵜呑みにしてよい場所ではない。

資格が法的な要件でないことは、資格に情報価値がないことを意味しない。PGAのB級は選定審査の4段階と前期・後期の講習会という工程を公開しているので、その資格が何を確認したものかを外から追える。TPIの認定はPGA・LPGA・NSCAなどの継続教育単位として申請できると公式に示されており、他制度との接続が保証されている。団体に所属すること自体が、紹介や情報提供につながるという設計の資格もある。

逆方向も言える。公式の説明が名乗りと会員登録で完結している資格を、業務独占であるかのように説明している情報には、どの公式ページにも根拠がない。確かめる先はいつでも各団体の募集要項と規約で、資格ページの出典欄はそこへ直接つながっている。