ゴルフの資格に合格率は無い

資格の一覧には、日本プロゴルフ協会、日本女子プロゴルフ協会、日本ゴルフツアー機構、日本ゴルフ協会、日本芝草研究開発機構、関西グリーン研究所、日本ゴルフ用品協会、全日本ゴルフ練習場連盟、日本スナッグゴルフ協会、USGTF、GCSAA、TPI、CMAA、そして国内のティーチング系の各団体が入っている。このうち、受験者数と合格者数の両方を継続して公表し、合格率を出しているところはひとつも無い。

例外に見えるのが1件ある。芝草管理技術者3級の第13回試験（2016年3月）だけは、結果分析表に受験者数が載り、総評に「初めて全員合格となりました」と明記されているため、この回に限って合格率が公表値から確定できる。ただし機構の合格発表ページは通常、合格者の受験番号と正解・正解率・総評だけを掲載しており、継続的に合格率を公表している団体ではない。

「非公表」は取材不足ではなく、それ自体が確認された事実である。資格ページでは合格率を導出値として扱い、同じ年・同じ母集団の受験者数と合格者数が揃ったときにだけ算出する設計にしてあるため、非公表の資格には数字が出ない。

数字がまったく無いわけではない。PGAは合格者名簿と受講者選定審査の各段階の通過者数を公開し、事業報告書には受験者数・受講者数・修了者数が毎年載る。JLPGAは年度別の合格者一覧と、ティーチング新会員の入会式の人数を公表している。足りないのは、割り算の分母と分子が同じ集団を指しているという保証のほうである。

PGAティーチングプロB級がわかりやすい。事業報告書に載る数字は母集団が3系統ある。講習会の受講者数はPGAとJLPGAの合計、修了者数はPGAの受講者分だけ、受講者選定審査は年度によってPGAとJLPGAの合算とPGA分のみが切り替わり、2024年度分以降はJLPGAが筆記試験のみの別枠になっている。この3つを混ぜて割ると、どの集団についての率でもない数字が出る。

プレーヤー資格も同じで、PGAは最終プロテストの合格者を公表しているが、プレ予選からの受験者総数を公表していない。JLPGAは合格者一覧を出しているが、第1次予選の申込者数・受験者数を公表していない。どちらも分子だけがある状態で、率は作れない。

非公表とは別に、概念として合格率が存在しない資格がかなりの割合を占める。

講習修了型がその代表で、防火管理者・防災管理者・食品衛生責任者・刈払機取扱作業者安全衛生教育などは、試験に受かるのではなく講習を修了することで資格が得られる。要件充足型もある。GCSAA Class Aは学歴と経験と継続教育のポイントを積み上げて要件を満たす形で、試験そのものが無い。許可制の古物商許可、選任型の農薬使用管理責任者も同じく合否判定がない。

ツアーの出場権はまた別の理由で率が出ない。QTは合否を決めるのではなく出場順位を決めるトーナメントなので、「合格率」という言葉が当てはまらない。日本ゴルフ協会のアマチュア資格規則にいたっては、そもそも取得する資格ではなく身分を定める規則である。

資格ページで合格率の欄が空いているとき、その理由は「団体が出していない」と「制度上そんなものは無い」の2つに分かれる。どちらなのかは注記に書き分けてある。

プロテストについては、率がわかったとしても難易度の説明にはならない。PGAトーナメントプレーヤーもJLPGAプロ正会員も、合格枠は最終プロテストの一定順位までと決まっていて、基準スコアではなく順位で切る人数固定制である。

これは、受験者が増えるほど通りにくくなるということを意味する。基準点方式であれば受験者数が倍になっても実力が同じなら合格者も倍になるが、順位方式では合格者数は変わらない。合格ラインのスコアは年ごとに動き、その年の上位層の出来で決まる。だから同じ資格でも年によって必要なスコアが違う。

PGAティーチングプロB級では、入口と出口で人数の扱いが違うのも構造として効いている。受講者を選定するための審査には受験人数の制限が無い一方、講習会の側には受講定員が置かれている。率が公表されていなくても、こうした設計は募集要項から読み取れる。

対照的に、国家資格の側は数字が出てくる。安全衛生技術試験協会は衛生管理者の免許試験の合格率を年度ごとに公表し、事業報告書も公開している。危険物取扱者は消防庁の危険物規制事務統計表に年度通年の受験者数と合格者数が載る。運転免許は警察庁の運転免許統計が免許の種類別に受験者数・合格者数・合格率を毎年公表している。技能検定は厚生労働省がe-Statで職種別・等級別の受検申請者数・合格者数・合格率を出しており、造園職種も1級から3級まで追える。造園施工管理技術検定は全国建設研修センターが合格発表のたびにデータを公表する。毒物劇物取扱者試験は都道府県ごとの実施だが、東京都・千葉県のように実施結果を公表している県がある。

注意したいのは、これらが常に同じものを数えているわけではない点である。技能検定の分母は受検申請者数で、実際に受検した人数ではない。造園施工管理技術検定は第一次検定と第二次検定で別集計になる。毒物劇物取扱者試験は県ごとに試験が別なので、ある県の合格率を全国値のように扱うことはできない。

民間だから公表しないという話でもない。サービス接遇検定を実施する実務技能検定協会は、回ごとに級別の受験者数・合格者数・合格率を公表している。公表するかどうかは制度の性質ではなく、団体の方針で決まっている。